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　プエラリア・ミリフィカを含有する健康食品に関する女性からの危害情報が2015年度以降に増加している。月経不順など女性特有の生理現象に影響を及ぼしていると考えられる相談が目立つ。国民生活センターが13日に公表し、注意喚起を始めた。

　国センによると、プエラリアを含む健康食品に関して2012年以降の５年間あまりで寄せられた危害情報は209件。12年度から14年度は1件から最大13件の間で推移していたものの、15年度に急増し、15年度と16年度は年間100件近くにも達した。健康食品全体の危害情報は年間でおよそ900件。

　危害の内容としては、消化器障害や皮膚障害に次いで月経不順あるいは不正出血が多い。「生理が止まった」という相談も寄せられた。また、危害情報を寄せた人の年代を見ると、訴求されているバストアップなどスタイルに関わる効果に惹かれて購入する女性が多いためか、10歳代～40歳代が大半。全体の18％（37件）が10歳代、33％（69件）が20歳代と若年層が多い。

　国センは、危害情報が突然増えた理由について、通販での定期購入の増加、市場規模の拡大といった可能性を推測しているものの、「はっきりと分からない」。実際、国センによると、厚生労働省には同様の健康被害報告は寄せられていないといい、ＰＩＯ‐ＮＥＴ（消費生活情報ネットワークシステム）に一極集中的に危害情報が寄せられているのが現状のようだ。危害の実態を精査する必要がある。

　プエラリアには、イソフラボンの1000～1万倍も強いエストロゲン活性を持つといわれるデオキシミロエストロール、ミロエストロールといった植物エストロゲンが含まれる。危害の背景には、過剰摂取もある可能性が無視できないとはいえ、規格基準の設定を業界として検討する必要がありそうだ。国センは、プエラリアを、食薬区分リストの「専ら医薬」に区分変更する必要だとする考えを示唆している。