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　サプリメントに関する国際的な民間アンチドーピング認証プログラム「インフォームドチョイス」について、このほど日本独自のコンソーシアムが立ちあがった。同認証を日本国内に広めるための普及活動を企業間の垣根を越えた形で進め、アスリートが安心して目的にかなったサプリメントを選択、摂取できる環境を整えていくことが目的。これまでに同認証を取得した企業と、近く取得する企業の計7社が発起人となった。

　

　同認証プログラムの日本総代理店を手掛けるバイオヘルスリサーチは25日、「インフォームドチョイス・コンソーシアム」（ＩＣＣ）を創立したと発表した。それによると発起人企業は以下の7社。㈱ドーム▽スタミナ・スポーツ㈱▽日本ハム㈱▽日本新薬㈱▽日本水産㈱▽協和発酵バイオ㈱▽㈱ステアス──。

　7社のうち日本水産、協和発酵バイオ、日本新薬、ステアスの4社は近く同認証を取得する予定。また、ドームと日本ハムのほかスタミナ・スポーツは認証を取得済み。スタミナ社は、「カツサプ」というカツオ由来ペプチド配合サプリメントを販売している。

　ＩＣＣは今後、インフォームドチョイスを取得する企業には会への加盟を促していく考え。「アスリートが〝うっかりドーピング〟で選手生命を損なうことなく、安心して目的にかなった製品選択ができる環境を整えていくことは、製品を提供する企業の使命」だとＩＣＣは指摘。「本認証を通してその環境づくりの輪をより広げていくことは、アスリートのみならず、一般消費者にも大きなが意義がある」としている。

　サプリメントなど食品のアンチドーピング認証について日本では、以前から日本アンチ・ドーピング機構が手掛けている。ただ、協賛金が必要だったり、分析結果の詳細が非開示にされたりなど、ここにきて認証制度としての公平性や透明性などが疑問視されているためか、取得企業は現在3社にまで減少。ＩＣＣ発起人企業の中からは、「インフォームドチョイスを日本のスタンダードに成長させたい」と意気込む声も聞こえる。