健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　健康と食品懇話会はこのほど、2014年の消費者意識調査結果をまとめた。この中で機能性表示制度について調査も行い、制度を「詳しく知っている」（3％）、「聞いたことはあるが内容は詳しく知らない」（49％）と、52％が認知していた。

　登録制に対するイメージは「スピーディーに各メーカーが機能性食品を販売できるようになるので良いと思う」「有効性や安全性の根拠を手軽に知ることができるようになるので良いと思う」との問いに、「あてはまる」「ややあてはまる」とする回答が5割前後あった一方、「許可制でないと有効性や安全性が不十分な製品が出回りそうで良くないと思う」に「あてはまる」「ややあてはまる」とした回答も62％あり、ポジティブな意識はあるが、粗悪品への不安が現状では勝っていると分析した。

　なお、表示して欲しい安全性情報は「他の食品やサプリメントとの食べ合わせ」（45％）、「薬との飲み合わせ」（35％）が多かった。

　調査は事前調査で週に1回以上、特定の健康食品を使用している20代以上の男女624名を対象に、昨年11月にインターネットを通じて行った。