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　大麦食品による健康増進を目指す大麦食品推進協議会は25日、「第12回大麦食品シンポジウム」を都内で開催した。同シンポジウムでは、日本健康・栄養食品協会の機能性評価事業で高い評価を得た大麦食品の、来春スタートする食品の新たな機能性表示制度への可能性などが提示された。

　当日、挨拶をした同協議会会長の池上幸江氏（大妻女子大学名誉教授）は、「夏に朝の情報番組で特集を組まれて以来、各メディアで取り上げられる回数が増え、大麦ブームが来た」と市場の盛り上がりに期待を寄せた。また、昨年同様、欧米など諸外国のような機能性表示を早く実現できるよう改めて強調した。

　大麦食品の機能性について説明した同協議会技術部会の報告では、群栄化学工業㈱開発本部・鎌田直氏が大麦食品の「新たな機能性表示制度に対する取組み」と題し、大麦β‐グルカンのシステマティックレビューの説明など行い、「大麦食品の機能性表示ができるよう、技術部メンバーで手分けしてシステマティックレビューを完成させる」と力強く語った。

　そのほか、東京慈恵会医科大学附属病院栄養部課長・濱裕宣氏は、「大麦食品の利用とその効果」と題した講演で、同病院での導入事例を提示。大麦が病院食としても期待できるものとして挙げ、精白米から大麦を使用した麦ご飯に変えたところ、糖尿病患者の血糖値低下など有意な結果が見られたとし、非常に有効な食材であると語った。また、味も患者からの評価は上々だったことから、同病院のエビデンスに基づいた大麦の料理本を上梓し、大麦食品のさらなる普及に役立たせたいと結んだ。