健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　昨年4月の消費増税を受け、生活防衛に走ったためか、買い控えの対象になったと見られるサプリメントに消費者が戻りつつある。

　総務省統計局が昨年12月26日に公表した14年11月の家計調査報告（速報）によると、2人以上世帯の1世帯当たり健康保持用摂取品（以下サプリメント）の消費支出額は前年同月比名目5.2％増の1233円だった。サプリメント支出は4月以降9月まで大きく落ち込んでいたが10月は増加に反転。11月もプラスとなったことで、2カ月連続の増加となった。

　11月の2人以上世帯の消費支出額は1世帯当たり28万271円、前年同月比は実質2.5％減、名目0.3％増となり、4月から8カ月連続の実質減と、依然消費不振が続いている。

　一方、11月のサプリメント支出額を世帯別で見ると、勤労者世帯は同7.9％増の911円、無職世帯は同0.7％減の1708円。支出額の多い無職世帯が微減とはいえ前年割れとなったのは気がかりだが、前の月が同20.7％増の2040円だったことを踏まえると、サプリメントに対する消費意欲は全体的に回復傾向にあると言えそうだ。

　ただ、日本通信販売協会の通信販売売上高月次調査では、健康食品の売上高は前年同月割れが続いている。