健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　宗像氏は、各社の商品が発売、流通しラインナップされることを前提にマーケットの拡大を予測、一方で消費者の理解を得て状況が整備されるのは「1年はかかる」とし、業界各社の取組みの奮起を促した。

　同フェアでは、特別企画として昨年同様に設けたテーマブースにおいて、健食の機能性表示に向けた具体的な取組みを多数のパネルを用いて紹介した。介護食品とともにドラッグストア業界が成長を期待する分野として機能性表示食品を提示し、新制度開始により品揃え、陳列、情報提供が大きく変わり、消費者ニーズを捉えた売場作りの重要性を掲げた。現場での混乱が予想される特定保健用食品、栄養機能食品との違いについても分かりやすく明示するなど、同業界における新制度対応による新市場創出への期待感を示した。

　また各種サプリメントを展開する出展メーカーからは、「新制度対応の商品を届け出る」考えを本紙取材で明かし、今回の出展に合わせたダミー商品を多数展示、正式なガイドラインが出た段階で具体的な機能性表示を表記したパッケージに切り替え6月以降の正式販売に臨むという。同制度開始が刻々と迫るなかで、各社の商品開発を含めた販促展開が着々と具体性を帯びてきているようだ。