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　手軽に購入できる一般用医薬品でも死亡に至る副作用が起こり得るなどとして消費者庁は8日、初期症状が出たらすぐに医師や薬剤師に相談するよう消費者に注意喚起した。同時に日本薬剤師会など事業者団体に対し、副作用の危険性について消費者へ啓発するよう要請した。

　同庁によると、2009年から13年までの5年間で一般用医薬品の製造販売事業者から「医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）に報告された副作用報告件数は計1225例。このうち死亡例が15例、後遺症が残った例が15例。死亡例のうち8例が風邪薬（総合感冒薬）で、3例は解熱鎮痛消炎剤によるものだった。「一般用医薬品の副作用でも極めて重篤な状態に陥ることがある」としている。

　同庁がこうした注意喚起を行うのは今回が初めて。厚生労働省が12年8月に同様の調査結果を公表しているが、薬剤師や登録販売者など主に事業者向けの情報提供だった。同庁では「一般用医薬品の副作用は（消費者に）あまり知られていない。（副作用の）リスクがないわけではないことと、初期症状に気づいてもらう」ことを広く伝える目的で今回の発表を行ったという。

　なお、医薬品名は公表していない。