健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　日本通信販売協会による通販売上高月次調査など複数の調査で、健康食品の売上高や支出額が今年4月以降、3カ月連続で増加している。昨年4月の消費増税の影響を受けた低迷状態から脱しつつある可能性がある。中国人を中心とする訪日客のインバウンド消費が数字を押し上げている側面もありそうだ。

　日本通信販売協会が10日に発表した会員企業141社対象の15年6月度通販売上高調査結果によれば、健康食品の売上高は164億3700万円と、今年度調査開始以来（15年4月度）の最高額を記録した。

　化粧品も好調で、6月度の売上高は157億200万円と、健康食品と同じく今年度調査で最高額を記録した。前年同月比は13.9％増と2ケタ増だった。

　健康食品の前年同月比は2.7％増。前の月と比べると伸び率は1ﾎﾟｲﾝﾄ低下したものの、3カ月連続で増加した。調査対象企業に入れ替わりがあるが、昨年度調査（14年4月度～15年3月度）では12カ月連続の前年同月割れに沈んでいた。

　ドラッグストアでの健康食品の売上高も3カ月連続で増加している。経済産業省が12日に公表した専門量販店販売統計（確報）によると、ドラッグストア（1万3287店舗）の商品販売額4440億600万円のうち健康食品は154億4900万円、前年同期比で見ると15.3％増と、3カ月連続で2ケタ増を記録。金額ベースでは約20億円増加した。

　健康食品の今年4～6月の販売額合計を見ても、前年同期比16.6％増（63億2200万円）の443億700万円という好調ぶり。1～3月期の同12.5％減から大きく増加に転じた。ドラッグストア全体の4月～6月販売額合計についても、同12.2％増の1兆3096億600万円の2ケタ増となった。

　一方、総務省統計局が7月末に発表した、家計調査6月分速報によれば、2人以上世帯による健康保持用摂取品（サプリメント）の1世帯当たり支出額は前年同月比名目4.3％増の1205円と、3カ月連続で増加した。

　世帯別の支出額を見ると、サプリメント支出額の多い勤労者以外の世帯が同0.7％増の1674円と、微増だが4カ月ぶりに増加に転じた。同世帯のサプリメント支出額は今年3月以降、減少幅が少しずつ縮小。消費増税の影響が薄まりつつある様子もうかがえる。