健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　総務省統計局による2013年家計調査のうち「錠剤カプセル状健康食品」（以下サプリ）の2人以上世帯、単身世帯を併合した総世帯の支出金額と、自治行政局公表の全国総世帯数（推計値）を分析したところ、13年のサプリ市場規模は推定で前年比104.4％の7694億円となることが弊紙の調べで分かった。04年の調査開始以来、最大規模。

　本調査によれば、サプリ市場規模は10年に回復基調に戻った一方、東日本大震災とそれに伴う消費マインドの低下で上昇機運が消えた。ただ、その後すぐにまた回復に転じ、12年は前年比103.6％、13年は104.4％と堅実に伸張していた。

　ここ2年の伸張を支えたのは、高齢者の健康ニーズの強さと、それに伴う行動力だった可能性がある。総務省統計局は昨年9月、敬老の日に因んで高齢者パワーを分析し、「活動的な60歳代」「より健康に気を配る70歳代」「インターネットも利用する高齢者」などと表現した。

　この「敬老の日」調査によれば、65歳以上高齢者のネット通販利用率は年々増加傾向を示しており、12年の世帯当たり利用金額は30～50代世帯の50％近くに達している。購入品目は調査対象外のため不明だが、サプリも多く購入されているに違いない。

　一方で、13年の家計調査では、サプリ支出額のうち2人以上世帯については既報10カ月のうち4カ月が前年割れ。これを補完して単身世帯の市場が大きく伸張、結果的に市場最大規模に至ったと見られる。まだまだ2人以上世帯の方がウエイトは高いが、今後、単身世帯の伸張に対して相対的に力を失っていけば、将来的に市場不安定化の要因となる可能性がある。