健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　日本ＯＴＣ医薬品協会は27日に都内で会見を開き、吉野俊昭会長（ロート製薬㈱社長）は同協会の２０１４年度事業活動計画の一つとして、一般用医薬品による「予防訴求」の実現を挙げた。

　健康食品などの機能性表示制度を国が新たに導入するのを強く意識したもの。「疾病に罹る前に健康の回復と維持を図ることはセルフメディケーションの原点であることに留意し、そのような対処に役立つものの筆頭となるのは、ＯＴＣ医薬品であるとの理解促進を図っていく」などと述べた。

　一方、その実現に当たっては、一般用医薬品を巡る広告表現の枠を広げたい考え。「生活者への情報提供に広告宣伝が果たす役割に着目し、生活者の自主的な取り組みを支援できるよう、生活者調査に基づいた広告表現の充実・改善を進め、その一環として生活者の疾病予防に向けた取り組みにおける、ＯＴＣ医薬品の予防訴求を実現していく」という。

　また吉野会長は、質疑応答の中で健康食品の広告宣伝について、「すごく大袈裟というか、オーバー気味に世間に知らしめられている」とコメント。その上で、「早めの手当てによって重い生活習慣病に陥らない、予防効果がでるようなものもあるのではないか。漢方の表現で言えば、未病のようなかたちでの薬の在り方もあるのではないか」と一般用医薬品について説明した上で、「そうした効能部分を拡大した表現の仕方、あるいは流通における薬剤師の説明など、そういう部分に広げていくべきだろうと考えている」などと述べ、改めて効果・効能表現を拡大したい考えを示した。