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アドバイザリースタッフ活用訴え　日本健康科学学会の信川理事長（2014.3.3）

　日本健康科学学会の信川益明理事長（医療法人社団千禮会理事長）は3日、日本食品衛生協会主催の特別講演会で健康食品のアドバイザリースタッフの取組などをテーマに講演。消費者庁で現在検討している食品の機能性表示制度施行を見据え、消費者に健康食品に関する情報提供を行うアドバイザリースタッフの必要性を訴え、参加した企業関係者に食品安全を含めた講習や相談窓口などでの活用を提案した。

　信川氏は、現在、厚生労働省のガイドラインに基づき資格認定しているアドバイザリースタッフの団体は、日本健康・栄養食品協会の食品保健指導士や日本臨床栄養協会のＮＲ・サプリメントアドバイザー、日本食品安全協会の健康食品管理士の3団体・資格があり、認定資格者も約2万人に及んでいると説明。近年の健康食品利用の増加や、高齢化に伴い医薬品と健康食品を併用する高齢者の利用が増えており、健康食品利用について適切な情報提供ができるアドバイザリースタッフの重要性が高まっていると訴えた。

　信川氏はまた、消費者庁が検討中の機能性表示制度の施行を踏まえ、認定団体との懇談会を今月11日に開催し、アドバイザリースタッフの有効活用などについて意見を交わすことも明らかにした。

　特別講演はこのほか、国立健康・栄養研究所の古野純典理事長が食物・栄養とガン予防をテーマに講演。ガンの3～4割が食生活に起因する消化器系を原因としており、食べものを工夫することを説いたほか、大腸ガンについては、カルシウムの摂取がリスク低下に有効とする一方、カルシウム吸収に必要なビタミンＤの同時摂取が欠かせないことを、研究データを交えて説明した。