健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　日本通信販売協会が会員企業約130社を対象に毎月実施している通販売上高調査によると、2020年上半期（4～9月）の健康食品の売上高は、前年同期比5.1％増の830億3300万円だった。月別の売上高を見ると、5月に約6％の前年割れとなったものの、それ以外は全て前年同月比プラス。6月は約12％の2ケタ増となっていた。

　一方で、経済産業省の商業動態統計調査によると20年上半期（4～9月）のドラッグストア（ＤｇＳ）の健康食品販売額は、前年同期に対して1.5％マイナスの1141億7600万円。3月から5月まで3カ月連続の前年割れだったほか、9月は約7％も落ち込んだ。

　新型コロナ禍で大きく変化した消費者の購買行動が明暗を分けた形。化粧品の売上高・販売額を見ても、通販協の調査では、消費増税による駆け込み需要の反動減を受けた9月こそ前年割れとなったものの、4～8月は5カ月連続で前年に対して伸長した。

　それに対して、商業動態統計調査によるとＤｇＳのビューティケア（化粧品・小物）の販売額は4月以降6カ月連続でマイナス。また、落ち込み幅も大きく、8月の約9％減を除く全ての月で最大約29％減の2ケタ減となった。

　また、商業動態統計調査によれば、ＤｇＳではＯＴＣ医薬品の販売額も落ち込んでおり、20年4～6月期は前年比2.4％減、7～9月期は同4.1％減と2四半期連続でマイナス。ただ、衛生用品をはじめ調剤医薬品、食品が好調なため、ＤｇＳ全体としてはプラス成長を見せている。

　一方、店頭販売の化粧品と同様に、訪日外国人客およびインバウンド需要の蒸発で大打撃を受けたとみられるにしては、ＤｇＳの健康食品販売額の減少率は小幅だ。4～6月は前年同期比3％の減少、7～9月はほぼ横ばいで推移。もともと化粧品に比べてインバウンド需要の規模が小さかったり、健康食品を不可欠とする消費者層がもともとＤｇＳで購入するケースが多かったりしたことが背景にありそうだ。