健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　健康食品などのエビデンスに対する理解と消費者行動を正しく導く環境づくりを目指すという団体「ＥＢＮ推進委員会」が設立された。大橋靖雄氏（中央大学教授、疫学・予防医学）を代表とするもので、そのほか、委員には伊藤壽記氏（大阪大学教授、臨床医学）、向井友花氏（神奈川県立保健福祉大学准教授、栄養学）、若命浩二氏（北海道薬科大学准教授、基礎薬学）、西根英一氏（マッキャンヘルスコミュニケーションズ）などが名を連ねている。

　同委員会は、ＥＢＮ（Ｅｖｉｄｅｎｃｅ　Ｂａｓｅｄ　Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ、科学的根拠に基づく栄養摂取・食事管理）という概念を世の中に普及啓発することにより、素材や成分への関心や理解を促すとともに、企業や団体、地方自治体のエビデンス構築や商品開発の支援を目的に設立された。

　具体的な活動内容については、「素材はあるが、エビデンス構築や論文投稿の機会がない」という企業や団体に、臨床研究の設計、統計解析、論文作成、学術誌への投稿等を支援する。また、エビデンスはあるが、商材価値を創造するノウハウがないという悩みには、素材や成分の価値を栄養学の視点から創出し、商材の共同開発を支援する。

　さらに、同委員会の協力企業らが、商材のブランディングや顧客のターゲティングなどを支援するとともに、戦略的なプレスリリース配信や、記事化や番組化によるメディア露出を増やすプロモーションなども手掛けるとしている。

　同委員会では、活動に賛同する企業（団体）を今月から募集しており、５月には説明会を開催する予定。飲食料品のエビデンスマーケティングに関心があり、ＥＢＮ啓発に賛同する企業、団体、自治体を募集する。