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　健康食品の購入者の大半が物価高騰による影響はなかったとする一方で、まとめ買いなどの工夫や、摂取する量・頻度を減らすといった購買行動に一定の影響を及ぼしているとする調査結果を、市場調査会社の矢野経済研究所が4日発表した。年代別では20～30代男女で物価上昇の影響を受けやすい様子がみられ、40代以上の特に男性は健康食品の摂取をそのまま維持する傾向にあることがわかった。

　同調査は昨年11月、全国に在住する20代以上の男女8762名を対象に健康・美容食品の摂取状況などを求め、そのうち健康・美容食品を摂取している1430名（男性691名、女性739名）に対し、健康食品の種類や支出金額、購入場所、目的、重視する点などについてアンケートした。対象商材は健康・美容食品、機能性表示食品、特定保健用食品。

　その結果、摂取している健康・美容食品の種類（加重平均）は、男女ともに年代に上がるにつれ増加する傾向がみられた。1カ月あたりの支出金額は、特に女性で年齢が上がるにつれ支出増加が顕著で、20～30代で2000円台前半が、60代以上では4000円を超えた。男性は40～50代で支出金額が減少するが、60代以上では大きく増加する結果となった。

　健康食品を選ぶ際に重視する項目として、すべての性・年代別で「価格、コストパフォーマンス」が最も高かった。

　物価高騰による健康食品の購入に対する影響では、「特に影響はなく、以前と変わらない」が49.6％と最も高かった一方で、残りの半数の対応として、「セールスやまとめ買いなど購入方法を工夫するようになった」（22.4％）、「摂取する量や頻度を減らした」（18.1％）、「より価格の安い商品に切り替えた」（13.4％）、「摂取する商品の種類（品目）を減らした」（9.9％）などが挙がっている。