DHC、海外事業強化を推進 化粧品や健康食品中心に 30年までに海外比率30%に(2026.2.9)
ディーエイチシー(東京都港区)は、2026年の売上高を前年比2ケタ増の1000億円を達成させる。23年からの第二創業期において通販事業や直営店事業の拡充をはじめ、化粧品、健康食品の商品力強化など各施策を進めており、成長ドライバーのひとつとする海外事業についても領域を広げ、売上比率を現状の20%弱から30%に引き上げる。
6日に行われた、今月17日に本社・事業所を集約させた新社屋の披露を兼ねたメディア対象の説明会で今後の事業方針を示した。25年の業況について、通販、直営店、流通営業、海外の4つの主要事業がそれぞれ好調に推移し、25年の売上高は前年987億円から996億円に達する見込み(増収増益)。また、中期重要施策として掲げる、ブランド発信力の強化や化粧品・健康食品の商品力強化、顧客接点などの強化などについて宮﨑緑社長COOが進捗状況を説明。
そのうち商品力強化については、25年の化粧品・健康食品のリニューアルを含めた新商品数を大きく上回るそれぞれ50品目を投入する。そのために、香粧品・サプリメント・基礎研究の3つの研究開発組織を統合させた「未来創研プロジェクト」を始動させ、商品開発事業を底上げする。
また、海外事業については、25年は前年比12%増で全体売上の20%を占めるまでに成長し、これを30%まで伸ばす。軸となるのは化粧品、健康食品だが、ペットサプリメントについても新たな取組みを計画する。現在は上海、台湾のみの展開だが、需要を見極めながら現地での商品製造も検討していく考えだ。その次の段階として、ヒト用のサプリメントの製造も検討していく。
説明会で高谷成夫会長CEOは、「これまでは成長に寄与する基盤を整えてきた。システムITの部分や店舗の見直しなど。今後の当社の成長を期待してほしい」と述べた。