健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　ＴＰＣマーケティングリサーチ㈱が9日に発表した健康食品の通販事業についての調査によると、2025年の通販健康食品市場は前年比0.2％減の5969億円だった。ここ数年の同市場は、紅麹事案の影響により24年に減少に転じた。25年も物価高騰が長引く中で、健康食品の購入を控える動きが強まり、微減で推移した。

　分野別で25年の同市場を見ると、プロテインが前年比3.0％増と堅調に推移した。一方、サプリメントや青汁などは前年を下回った。プロテインは以前からのスポーツ用途に加え、健康維持やダイエット、フレイル対策などに用途が広がり、顧客層が拡大した。ホエイプロテインだけでなく、ソイプロテインやピープロテインなど植物性プロテインの需要も広がりを見せた。

　このほか、通販健康食品市場の全体の動きについては、物価高騰による節約志向の高まりや、紅麹事案以降の品質・安全性への意識変化、広告規制強化による訴求制約などを背景に、市場環境が一段と厳しさを増していると示した。ネット広告費の高騰による顧客獲得単価の上昇や、ヒット製品の短期化を受けて、従来の広告依存により新規顧客獲得が厳しくなる中で、各販売会社が広告依存から脱却し、新規顧客獲得とＬＴＶ（ライフタイムバリュー:顧客生涯価値）向上を両立する戦略への転換を図っているとした。

　具体的には、①エビデンスを軸とした製品開発の強化②新規ブランドの投入による顧客の裾野拡大③マルチチャネルの推進④顧客との継続的なコミュニケーション強化を進めていることを指摘している。