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　市場調査会社の㈱富士経済は21日、健康寿命延伸への一助として拡大が期待されるとする抗老化バイオロジカル訴求食品の市場を調査、発表した。関連商材の市場は本格的な成長途上にあり、その市場規模は2030年には25年比で2.3倍の508億円に拡大すると試算した。

　同市場はこれまでイメージや効果感に頼る需要開拓が中心だったが、今後はミトコンドリア活性やオートファジー（細胞リサイクル機能）、セノリティクス（老化細胞除去）といった、細胞レベルでの抗老化メカニズムに基づいた商品開発により、新たな市場創出が進むと予想する。

　同調査は抗老化に関するメカニズム研究が進められている原材料や、それらを主成分として採用し細胞レベルの健康管理を訴求している食品を抗老化バイオロジカル食品と定義し、市場の最新動向を「食領域に波及する抗老化ビジネスの最前線と将来予測」としてまとめたもの。対象原材料は、ＤＨＡ・ＥＰＡ、アスタキサンチン、ＮＭＮ、ケルセチン、コエンザイムＱ10、5‐ＡＬＡ、レスベラトロールなど。

　26年の市場の概況では、対象商品がまだ少ないものの、エイジングケア素材として近年知名度が高まったＮＭＮを主成分とするサプリメントを筆頭に新規成分も増加しているという。25年は老化細胞除去の働きを持つキンミズヒキ由来アグリモール類を機能性関与成分とする機能性表示食品のサプリメントが市場に登場し、今年に入り細胞レベルで研究を進めた原材料を用いた商品が発売されるなど、市場の活性化が進んでいるとする。

　富士経済では同市場について、現状は各種規制により、最終商品において抗老化を直接的に訴求することはできないとし、「市場の活性化に向け、法に則った形で消費者に誤解を与えずに本質的な価値を伝えていくことが求められる」と指摘している。