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　㈱ファンケル（横浜市中区）は、加齢に伴う免疫老化細胞（ＳＡ‐βＧａｌ高発現細胞）の増加が免疫機能の低下につながる可能性を示すことを日本人で実証したと19日発表した。今回の知見を得て同社では、「免疫老化細胞に働きかけることで、免疫機能低下を低減できれば、加齢性疾患のリスク低減や症状軽減につながる可能性がある」としている。

　この研究は、40歳以上60歳未満の日本人の男女632人を対象に、免疫細胞中の老化細胞である免疫老化細胞の蓄積と免疫機能との関係を検証したもの。試験では、血液中の免疫細胞の一種、キラーＴ細胞における、老化関連の酵素ＳＡ‐βＧａｌ活性を指標とした免疫老化細胞の割合を算出した。

　その結果、年齢が高くなるにつれてキラーＴ細胞内の免疫老化細胞の割合が有意に増加し、加齢に伴ってキラーＴ細胞が老化していくことが示された。また、キラーＴ細胞内の活性化されていない免疫細胞「ナイーブ細胞」の割合を測定したところ、キラーＴ細胞に占める免疫老化細胞の割合が高い人ほど、ナイーブ細胞の割合が低いことがわかった。同研究成果は国際ジャーナル「Int.J.Mol.Sci.2025,26(18),8799」に掲載されている。

　研究を担当した同社総合研究所・臨床研究グループの坪川雅哉氏は、免疫老化細胞の蓄積抑制は単純に寿命を伸ばすだけでなくＱＯＬ向上の可能性もあるといい、「老化細胞をテーマとした研究は将来の抗老化製品の開発に応用できると考えている」とコメントしている。

　同社では今後、ヒトを対象とした有効性、安全性の検証を含む研究開発を継続していく方針。