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36素材の機能 24社がプレゼン 日本抗加齢医学会総会（2014.6.9）
日本抗加齢医学会の第14回総会が6日から8日の3日間、大阪国際会議場で開催され、初日だけで5000名以上（主催者発表）が参加した。
総会長の森下竜一・大阪大学大学院教授が見所の一つとして事前にアピールしていた健康食品の機能性表示を巡るプログラムでは、健康食品市場に展開する24社が、延べ36素材・成分の機能性エビデンス、安全性データ、国内外での使用実績、エビデンスに基づき考えられ得る機能性表示（構造機能表示）などについて、医師や業界関係者などに対してプレゼンテーションした。
抗加齢学会では、ＮＰＯ日本抗加齢協会を通じて「機能性表示健康食品データブック（ＤＢ）」の作成に間もなく入る見通し。荻原俊男・森之宮医療大学学長を委員長とするＤＢ作成委員会は、歯科、感覚器、皮膚科など、計10領域の専門有識者で構成される。各素材や成分の機能性に関わる文献を査読し、医師の立場から認められる機能性表示などをＤＢに盛り込んでいく方向だ。
今回のプレゼンも、同10領域に該当する機能性が報告されているなどする素材・成分を、抗加齢学会が健康食品産業協議会の協力を得ながら選び、各領域別に実施された。座長も、データブック作成委員会における各領域の委員が主に務めた。一方、その36素材・成分がそのままデータブックに盛り込まれるわけではないという。
36素材・成分の内訳は、ＤＨＡ・ＥＰＡなど国内外で知見が蓄積されているものから、紫菊花粉末など国内独自素材までバラエティに富んだ。また座長の反応も「医薬品に近い試験で有意差が出ているのは評価される」と好意的な見方と、想定機能性表示に対して「（エビデンスを踏まえると）違和感がある」「もっとデータが必要」などと手厳しいものの両方が出る結果となった。
