健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

　日本通信販売協会が12日にまとめた14年6月度通販売上高調査結果によると、健康食品は前年同月比8.3％減の155億2900万円と3カ月連続で減少した。調査対象企業は、ＪＡＤＭＡの理事会社・監事社を中心とする会員企業145社。

　そのほかの商品分野に関しても、化粧品が7.3％減（132億4800万円）、衣料品が11.6％減（274億6500万円）などと全体的に減少。そのため、総売上高は5.2％減の1256億8800万円と、3カ月連続で前年同月を下回る結果となった。

　6月度の1社当たり平均受注件数は8万9907件（回答118社）。前の月と比べると総売上高は22億円ほど減少した一方で、平均受注件数は約700件多く、平均受注件数は4月以降、少しずつ増加している。

　健康食品などの売上減の背景には、消費増税に伴う駆け込みの反動減が引き続き6月も続いたためと見られるが、健康食品売上高の減少率回復幅を5月と比較すると1.2ポイント。化粧品も0.8ポイントに止まっており、落ち込み解消の動きは鈍いといえる。衣料品に関しては逆に8.9ポイントも悪化した。

　4月度以降の調査対象企業と一部異なるが、14年3月度の健康食品売上高は前年同月比16.3％増の200億9000万円と、約27億6000万円増加していた。一方で、4月度から6月度の減少額を単純合算すると約57億8000万円と3月度の増加分の2倍以上に達している。消費者が買い控えを強めている可能性もありそうだ。