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国産、そして海外実績 β-アラニン 強みは高品質 (2020.8.27)

有機合成薬品 営業部長 修正 ④

 食薬区分改正で注目を集めたβ‐アラニン。スポーツサプリメントから、サルコペニア対応などの中高年層向け機能性食品まで、市場を横断できる有望素材だ。ただ、こう思っていた業界関係者は少なくないかもしれない。「できれば国産がいい」と。そうしたニーズに化学品メーカーの有機合成薬品工業(東京都中央区)が応える。現時点で世界唯一の日本国産β‐アラニンを国内市場にも普及させるべく、黒子の立場を捨てて本格的な市場参入を果たした。同社の松川昌雄執行役員(第一営業部長兼営業統括部長)に、同成分を巡るこれまでの経緯や日本での需要開拓戦略などを尋ねた。

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「肌弾力維持」が追加 プロテオグリカン新たな機能性表示 (2020.8.6)

 サケ鼻軟骨由来プロテオグリカンを機能性関与成分にした機能性表示食品で肌弾力維持機能の訴求が可能になった。原材料供給を手掛ける一丸ファルコス(岐阜県本巣市)がシステマティックレビューを用意し、グループ会社を通じた届出が先ごろ公開。同成分で可能なヘルスクレームを拡充した格好だ。積極的な届出サポートを進め、市場シェアをさらに高める。

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キリンらが街で実証実験 ホップエキスと「脳の健康」(2020.8.6)

03キリントップ写真①

 今年7月、キリンホールディングスと三井不動産は、千葉県柏市の「柏の葉スマートシティ」の住民や通勤者を対象に、キリンHDの独自素材「熟成ホップエキス」を含むノンアルコール・ビールテイスト飲料を用いた「脳の健康」に関する実証実験を開始した。

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サプリメントのアンチドーピング IS認証が日本でも(2020.8.6)

IS認証合体

 スポーツサプリメントのアンチドーピング認証に関する選択肢が増えることになった。インフォームドチョイス(IC)認証を手掛ける英LGC社が以前から運用しているインフォームドスポーツ(IS)認証が7月から日本でも始まったためだ。IS認証は、「エリートアスリート」向けサプリを対象にした認証プログラム。認証取得製品は販売前の分析試験が全ロットに義務付けられる。認証取得製品数は世界で1000を超える。

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新たな生活様式と身体不調 高齢者、5割超が「運動不足」(2020.7.23)

 緊急事態宣言解除後に感じている身体不調のトップ3は膝の痛み、腰痛、目の疲れ──65歳以上男女1000人を対象にしたインターネット調査でこんな結果がまとまった。緊急事態宣言解除後、身体に不調を感じている人は全体の3割を超えるとともに、運動不足を実感している人は5割超に上った。

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キリン プラズマ乳酸菌、売上2倍に 背景に免疫への関心(2020.7.23)

 キリンホールディングスが独自素材として展開するプラズマ乳酸菌を用いた飲料やサプリメントの販売が好調だ。同社によると、ブランド展開している『イミューズ』を中心とした同乳酸菌配合の計8品の売上が伸びているといい、2020年上半期の売上金額が前年比約2倍と過去最高の販売推移をみせている。

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第一三共ヘルスケア 通販子会社を販売元に (2020.7.23)

第一三共ヘルスケア修正差し替え①

 OTC医薬品製造販売の第一三共ヘルスケア(東京都中央区)が機能性表示食品市場に参入しそうだ。以前からスキンケア化粧品などの通信販売を手掛けており、製品ラインナップの強化を図るとみられる。同社を代表するブランド『リゲイン』(Regain)を商品名に冠した機能性表示食品のサプリメントを、グループの通信販売会社を通じて展開していく見通し。

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DNS、ドームから独立 新会社として新たな船出 (2020.7.23)

DNS①

 スポーツサプリメントの国内有力ブランド『DNS』に関する事業がドーム(東京都江東区)から独立する。これにより、有力スポーツサプリメント専業企業が日本に新たに生まれることになる。DNSは今後、新会社「株式会社DNS」(仮称)を通じてアスリートやスポーツ愛好者などに提供される。

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〝肌弾力の低下抑える〟 初の「機能性」が市場へ(2020.7.9)

 肌の弾力低下を抑える働きを訴求する機能性表示食品が来月1日に発売される。機能性関与成分は魚由来コラーゲンペプチド。発売される機能性表示食品としては初のヘルスクレームになる見通し。機能性としては他にも、肌の潤い、冷えによる皮膚表面温度の低下軽減といった、肌を軸にしたトリプルヘルスクレームを行う商品となる。

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ネット通販 不正注文、健康食品が最多 (2020.7.9)

ネット通販_不正注文の実態_図表参考 天地2段で

 インターネット通販で健康食品を巡る不正注文が増えている。EC事業者に不正対策サービスを提供するかっこ(東京都港区)の調べによると、今年2~5月に不正注文被害が最も多かったEC商材は健康食品で、全体の26.6%を占めた。初回限定で価格が下げられた商品を、初回を装い何度も注文し転売することで利益を得る、といった悪質な転売不正が特に目立つとしている。

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