ユーグレナの2017年9月期の業績は、売上高が対前年比25.1%増の138億8700万円、営業利益は同37%増の9億5000万円の増収増益となった。同社が10日発表した。
2014年からエクオールのサプリメントの国内販売を始めていた大塚製薬が、同商品の米国での販売を始めた。日本では機能表示できない、米国の構造機能表示を用いて、更年期に機能性を発揮する旨の表示や、それらに関わる啓発活動を同時に進め、同国でのエクオールの浸透を図る。3年前に買収した米国の子会社・フードステイト社を通じて、医療従事者向けのチャネルを活用する。同社が日本発の粒やカプセルのサプリメントを海外展開するのは今回が初。同社が先月31日に発表した。
ファンケルの2018年3月期・第2四半期決算は、主力の化粧品関連事業、栄養補助食品事業が好調だったことに加え、インターネットの活用などマーケティング費用を効率的に使用したことなどで、売上高は対前年比12.3%増の518億5700万円、営業利益は37億3600万円(前年同期は6億円の営業損失)の増収増益となった。特にサプリ事業は4期ぶりに黒字転換。
日清シスコは、帝人が取扱うレジスタントスターチを豊富に含むスーパー大麦〝バーリーマックス〟を使用したグラノーラの新商品を13日に上市する。従来品の同素材含有は4㌘だったが、これを12㌘の3倍に増強させ、グラノーラの機能性カテゴリーでのシェア拡大を狙う。
レジスタントスターチを豊富に含む「スーパー大麦 バーリーマックス」を原料供給する帝人(東京都千代田区)は、来年度に同素材の供給量を今年度の約5倍と大幅に引き上げる。同素材を巡っては昨年、試験的に販売したグラノーラが予想を上回る売れ行きをみせ、以降需給の逼迫感が伝えられていた。6日に行われた「腸の奥からの健康を考える研究会」主催の研究成果発表会で明らかにした。
グルコサミン原料製造販売大手のプロテインケミカル(東京都千代田区)が、自ら届け出ていた関節ケア訴求のグルコサミン塩酸塩機能性表示食品(B104)の変更届出を行い、研究レビューの内容を改定した。採用文献について、従来2報だったところ4報追加し6報に変更。機能性のエビデンス強化を図ったかっこうだ。追加した文献では、プラセボ対比で統計学的有意差が確認されている。届出表示の変更はない。
植物由来素材を活用した美容食品の新たな機能性として、丸善製薬(広島県尾道市)が「コラーゲンの再生」を打ち出す。従来から訴求されてきた、コラーゲンの産生促進および分解抑制に対し、紫外線の影響で劣化したコラーゲンの再生を加えた新理論。コラーゲン再生作用が示唆される植物エキスも明らかにしており、この理論を最終製品開発に応用してもらい、コラーゲン飲料など美容食品市場の活性化につなげたい考えだ。
オハヨー乳業㈱(岡山市中区)は、8月末に機能性表示食品として届出受理されていた「ロイテリヨーグルト」の販売を先月19日から開始した。発売日当日に、全国紙へ見開き広告を出稿するとともに、その前日には同社ロゴの刷新を告知する見開き広告を露出するなど、同社の事業領域の拡大と、機能性表示食品ではほかにない口腔内のヘルスクレームの商品特徴を広くアピールする戦略を打ち出している。
サプリメントに関する国際的な民間アンチ・ドーピング認証「インフォームドチョイス」を日本国内に普及させ、アスリートが安心して目的にかなった商品を選択、摂取できる環境を整えていくことを目的に、同認証取得企業らの大手を含む7社が発起人となり、このほどコンソーシアムを立ち上げた。ここにきてアスリートにサプリメントを販売する企業などからは、同認証を取得したい意向を語る声も増えている。コンソーシアムは今後、認証取得企業に随時加盟を促し、企業の垣根を超える形で規模を拡大していきたい考え。