グーグルが昨年12月に行った医療・健康分野向け検索アルゴリズムの変更が、健康食品やサプリメントのインターネット通販事業に影響を与えそうだ。関係者によると、科学的根拠や権威ある医師、専門家のコメントが掲載されていない、文字数が少ない、ページ読み込み速度が遅い―などのウェブサイトは検索の上位に表示されなくなるという。
今月10日、機能性表示食品で初めて生鮮魚の届出が受理された。受理されたのは、マルハニチロの冷凍食品「よかとと薩摩カンパチどん」(生食用カンパチ皮無ブロック)で、機能性関与成分はEPA・DHA。中性脂肪の低減を訴求する。
日本国産クリルオイルの販売に甲陽ケミカルが乗り出す。三陸沖で水揚げされるオキアミの一種、イサダ(ツノナシオキアミ)を原料とし、国内で抽出・精製したもの。南極オキアミを原料にした従来のクリルオイルと同様に、アスタキサンチンはじめリン脂質結合型オメガ3脂肪酸(DHA、EPA)を含む。と同時に、従来のクリルオイルと比べ、新規成分の「8‐HEPE(ヒドロキシエイコサペンタエン酸)が多く含まれる特徴がある。
ゼラチン・コラーゲンペプチド供給大手のニッピが、およそ33億円を投資し、日本国内に新たなコラーゲンペプチド製造工場を建設する。今月に着工し、来年3月に完了予定。昨年12月27日に開催した取締役会で決議した。
ファンケルは、外部との連携強化や中国などアジア圏を中心とした海外展開を成長ドライバーとするなどの、2020年までの3カ年の新たな中期経営計画を策定する。4日に行われた島田和幸社長の年頭訓示で今後の施策を明らかにした。
大豆由来ホスファチジルセリン(PS)を機能性関与成分にした機能性表示食品の届出サポートを、健康食品原料販売・OEMのビーエイチエヌ(BHN)が強化する。同社が研究レビューを用意するなどして届出サポートを行った大豆由来PSの届出が昨年末、初めて受理されたことに伴う対応。同社によると、受理を待っていた業界関係者が多い。
薬系卸の大木ホールディングスは、来年2月に開催する春夏カテゴリー提案商談会において提示する機能性表示食品などの新たな陳列棚について、大木としての独自色を絡ませたカテゴリー提案を打ち出す方針を明らかにした。12日の事前説明会でこう述べた。
日本商品専門の中国越境ECサイト「ワンドウ」を運営するインアゴーラでの健康食品・サプリメントの取扱量が急増している。日本の保健機能食品への関心も高まっているようだ。同社によると、2017年の健康食品・サプリメントの取扱量は、前年比で約6倍に達しているという。
消費者庁は12日、高架橋度リン酸架橋でん粉(食物繊維として)を特定保健用食品の関与成分として初めて許可し、発表した。新規成分が許可されるのは、昨年4月1日に資生堂が清涼飲料水「素肌ウォーター」で申請したグルコシルセラミド以来で、およそ600日ぶり。
グルコサミン(塩酸塩)を1日1500㍉㌘継続摂取することに伴う関節軟骨の維持作用について、原料大手の甲陽ケミカルが新たな研究レビューを実施し、機能性表示食品の届出サポートを行える体制を改めて整えた。同社を届出者とする形で消費者庁に届出書類の提出も済ませている。グルコサミンの機能性表示食品を巡っては、届出撤回が相次いでいたが、同社の新研究レビューが状況を好転させることができるかどうか、今後の動向が注目されそうだ。