健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

血栓予防の重要性を解説　ナットウキナーゼ協会（2016.2.11）

　日本ナットウキナーゼ協会主催（朝日新聞社広告局共催）の「あなたの血液大丈夫!?血栓予防月間シンポジウム」が先月30日、都内で開催された。

スイッチ化加速に重点　新制度睨む　日本ＯＴＣ協（2016.2.11）

　セルフメディケーション推進を目的にしたスイッチＯＴＣ薬の所得控除制度創設が2016年度税制改正大綱に盛り込まれたのを受け、上部団体の日本製薬団体連合会、日本一般用医薬品連合会とともに制度創設を目指してきた日本ＯＴＣ医薬品協会（杉本雅史会長）は1月27日、医療用医薬品のスイッチ化の加速・拡充などを盛り込んだ16年度重点活動項目を発表した。

農産物活用へ向け研究進む　日本食の評価研究も（2016.2.11）

杢谷氏・新制度の見直し重要に　全健協・新春の集い（2016.1.21）

　特定非営利活動法人 全日本健康自然食品協会は13日、東京・神保町の如水会館で「新春の集い2016 賀詞交歓会」を開催した。

訪販の魅力、情報発信　訪販協・賀詞交歓会（2016.1.21）

　日本訪問販売協会は8日、東京・元赤坂の明治記念館で新年賀詞交歓会を開催、業界関係者約150名が参集した。

愛しとーと・佐賀工場がＪＩＨＦＳのＧＭＰを取得（2015.12.24）

　日本健康食品規格協会（ＪＩＨＦＳ）は22日、コラーゲンゼリーなど健康食品の通信販売を手掛ける㈱愛しとーと（旧ＨＲＫ）の佐賀・唐津工場を、健康食品ＧＭＰ認証工場に認定したと発表した。認証日は7月15日付。

14年度の訪販売上3.25％減　消費増税が影響（2015.12.24）

　日本訪問販売協会は16日、2014年度の訪問販売売上高が1兆7193億円だったとの推計値（速報）を発表した。前年度比3.25％（577億円）の減少で2年ぶりのマイナスとなる。14年4月の消費増税を前に、耐久財を中心に駆け込み需要が発生、14年度はその反動で売上減になったとみられる。

22広告の適合性に疑問　日健栄協トクホ広告審査（2015.12.10）

　日本健康・栄養食品協会は11月26日、今年9月に開催した特定保健用食品広告審査会の審査結果を発表した。審査した125件の広告のうち約2割に当たる29件は、消費者庁の「特定保健用食品の表示に関するＱ＆Ａ」または同協会「『特定保健用食品』適正広告自主基準」に抵触または抵触の恐れがあり、適合性に疑問があるとして企業に改善を促した。

通販市場、6兆円突破も伸び率減　通販協調べ（2015.12.10）

　日本通信販売協会がこのほど刊行した「第33回通信販売企業実態調査報告書～日本の通信販売2014～」で、2014年度の通販市場規模は全体で前年度比4.9％増の6兆1500億円と初めて6兆円を突破した。楽天やアマゾン、スタートトゥデイなどインターネット通販企業がけん引役となった格好だが、伸び率は3.4ﾎﾟｲﾝﾄ低下、全体平均受注件数も減少しており、昨年度より8万件少ない68.5万件だった。平均受注金額もわずかだが減少した。

メディア対応、食品は足りない　健康食品フォーラム　（2015.12.10）

　「第35回健康食品フォーラム」（医療経済研究・社会保険福祉協会主催）が11月30日に開催され、業界関係者など約180人が集まった。「健康食品のリスクについて考える」をテーマに、国立医薬品食品衛生研究所の畝山智香子氏、奈良県立医科大学の今村知明氏、毎日新聞東京本社の小島正美氏の講演とパネルディスカッションが行われた。