腸内フローラが新たにアトピー性皮膚炎に関与することや、脳機能、肥満に関わる新たなメカニズムが発表された。12日都内で開催された日本プロバイオティクス学会が主催する「プロバイオティクスシンポジウム16」でのもの。当日は大学や乳酸菌メーカーの研究員など約100名が出席した。
消費者委員会は10日、消費者庁が先月21日から意見募集を開始した消費者基本計画(第3期)の工程表改定素案について審議した。同委が意見表明などを行った施策を中心に同庁と意見交換を行ったが、この中で、同委が4月12日に建議を行った特定保健用食品(トクホ)の制度改善についても同工程表に盛り込むよう求め、それらについて加筆修正される可能性が出てきた。同委は今月中にも改めて同工程表に対する意見を取りまとめる見通し。
日本通信販売協会が10日に発表した2016年3月度の通販売上高調査結果によると、健康食品は前年同月比2.2%増の163億7300円となり、12カ月連続で増加した。
㈱エル・エスコーポレーションが、「セレノネイン」という新規成分を有効成分として含むサバ(鯖)抽出物の開発を進めている。国立研究開発法人水産・教育研究機構などと共同研究・開発しているもので、今秋にも販売を始める計画だ。13日から始まる日本栄養・食糧学会大会で、機能性研究成果の一部を発表する。セレノネインはセレン化合物の一種で、主に魚介類に含まれるという。
東洋酵素化学㈱は、アフリカ産スーパーフード3種類を今年9月までに上市する。昨秋供給開始したオーストラリア産果実のカカドゥプラムに続く展開で、同社ではスーパーフード需要の更なる取込みを図る。
届出情報に基づく機能性表示食品の評価を進めていた「消費者市民社会をつくる会(ASCON)」が、届出番号A1~80の79商品(1商品は届出自主撤回)について評価結果を公表した。71商品についてはASCONが独自に設定した評価基準に「適合した」としている。届け出られた機能性表示食品の評価は別の消費者団体なども実施し厳しい評価を下しているが、それらとは大きく異なる結果になった。
雪印メグミルク㈱がドリンクタイプヨーグルトの生産設備を増設する。機能性表示食品「恵 ガセリ菌SP株ヨーグルト ドリンクタイプ」の売上拡大に伴うもの。13億5000万円を投資し、同社の海老名工場に小型ボトルタイプヨーグルトの生産設備1ラインを増設する。これにより1日当たり生産能力を2倍に引き上げる。
太陽化学㈱は2016年3月期決算を9日に発表、機能性素材を取扱うニュートリション事業ではカテキンやテアニンなどサプリメント用途が伸張するなどし、同事業の売上は対前年比2.3%増の70億7100万円となった。営業利益は同36.8%増の9億7400万円。
市場拡大するスーパーフードを学術的な視点から科学し、的確な情報を発信していくことなどを目的に、一般社団法人国際スーパーフード学術機構が設立、先月28日から活動を開始した。対象食品の選定をはじめ、有用成分の規定、認証商材に関わるガイドラインを策定することで、一般市場への普及啓発につなげる。食品選定では、チアシードやマカなど市場に多く流通する知名度の高い素材の検証をまず手掛けることが有力視されている。
消費者庁は26日、機能性関与成分検討会の第4回会合を開き、検討課題の一つである「栄養成分の取扱い」について検討委員がそれぞれ意見を述べ、ビタミンやミネラルも機能性関与成分の対象にすべきだと訴えている事業者団体代表に対し、大半の消費者団体代表や一部のアカデミア委員は、対象化に強く反対する姿勢を鮮明にさせた。栄養機能食品制度がある中で、栄養成分を機能性表示食品の対象にすれば、「消費者が混乱する」「過剰摂取につながる」などと主張している。