健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞
素材
キウイ由来新素材 初の届出 （2021.2.25）
ウェイトマネジメント（体重管理）対応の機能性表示食品について、機能性関与成分の選択肢が広がった。消費者庁が2月10日に行った届出情報更新で、「キウイ由来プロシアニジン」の届出が初めて公開された。植物抽出物を主体とする機能性食品素材メーカーのオムニカが製造・販売を手掛けるキウイ果実抽出物の有効成分を機能性関与成分にしたもので、食後の中性脂肪の上昇を抑える機能を表示できる。
高純度ルテイン+オメガ3 オムニカら開発（2021.2.25）
マリーゴールド由来高純度ルテインの製造および原材料販売を手掛けるオムニカ（静岡県裾野市）が、国内サプリメント受託製造企業と協業し、新たなルテイン製剤を開発した。ルテインをオメガ3脂肪酸含有精製魚油で懸濁し、各成分を一定の割合でソフトカプセルに充填したもの。これにより、ルテインに加えてＤＨＡ・ＥＰＡ（オメガ3脂肪酸）の3成分を機能性関与成分にすると同時に、3つの機能を一度に表示できる、従来になかった機能性表示食品の開発を実現した。今後、同受託製造企業と連携し、同製剤を活用した機能性表示食品の届出サポートを進める。
常磐植物化学 マウンテンハーブを素材化 （2020.11.12）
地中海周辺の標高1000㍍以上の高地に自生するマウンテンハーブを原料にしたサプリメント・健康食品素材を常磐植物化学研究所（千葉県佐倉市）が新たに開発した。マウンテンハーブに含まれる8‐ヒドロキシフラボン配糖体を規格化したエキス末を開発したもので、同社で実施した基礎研究では、美容機能から抗アレルギー機能まで幅広い働きを持つ可能性が示唆されている。
オリザ油化 シワケア、果実から新素材 （2020.11.12）
肌シワ改善の有効成分としてスキンケア化粧品分野で利用されているレチノールと化学構造が似た成分、バクチオールを規格化したサプリメント用途の植物由来素材をオリザ油化（愛知県一宮市）が新たに開発した。マメ科植物オランダビユの果実を原料にしたもので、同社で実施したヒト試験で、経口摂取でもシワの改善に働くことが確認されている。今月16日から都内で開催される展示会に出展するのにあわせ、配合提案をはじめる。
ルテイン 日本人対象ＲＣＴ実施（2020.10.22）
ルテインを継続摂取することに伴う視機能に対する有効性を、日本人成人男女で検証したＲＣＴ（ランダム化比較試験）結果をまとめた論文が2020年9月、査読付海外学術誌『Ｎｕｔｒｉｅｎｔｓ』に掲載された。ルテイン単体を1日あたり12㍉㌘、4カ月継続摂取すると、プラセボ群に比べて眼の黄斑色素量が有意に高まるとともに、視機能にかかわるコントラスト感度、グレア感度が有意に改善されたと伝えている。
葛の花、第2幕が開く 新届出でヘルスクレーム拡充（2020.10.8）
葛の花由来イソフラボンで可能な機能性表示食品のヘルスクレームが拡充された。日常生活活動時などにおけるエネルギーやカロリーの消費を高める働きを訴求できるようになった。消費者庁が2020年9月18日に行った機能性表示食品の届出情報更新で新たなヘルスクレームが公開された。
有胞子性乳酸菌と免疫 高まる引き合い （2020.9.24）
乳酸菌に対する引き合いが、サビンサジャパンコーポレーション（東京都豊島区）でも伸びている。背景にあるとみられるのは、腸内環境の維持・増進に連なる、免疫機能に対する働きを念頭に置いたサプリメント・健康食品の市場投入。同社が供給する乳酸菌は有胞子性乳酸菌で、〝生きて腸まで届く〟の特長があることも、引き合い増の一因になっている可能性も考えられる。
〝差別化〟植物性ﾀﾝﾊﾟｸ ｴﾝﾄﾞｳ豆由来など注目じわり（2020.9.24）
差別化できる植物性タンパク質の需要がじわり伸びている。
オリザ油化 アグアヘエキスに知財権 （2020.8.27）
オリザ油化（愛知県一宮市）は、サプリメント用原材料として供給するアグアヘエキスの不定愁訴改善機能に関わる特許を、8月17日までに取得した。特許番号は第6742537号で、発明の名称は「エストロゲン活性調整剤およびそれを用いた不定愁訴改善剤」。同エキスには植物エストロゲン（女性ホルモン様成分）が含まれる。月経周期に伴う不定愁訴改善機能のあることが、国内で行われた臨床試験で見出されていた。
ケルセチンフィトソーム 花粉と免疫 繋ぐ独自素材 （2020.8.27）
フラボノイドの一種であるケルセチンの国内需要増加に向けた取り組みをインデナジャパン（東京都千代田区）が進めている。取り組みの第一は、機能性表示食品制度への対応。花粉やハウスダストなどによる目鼻の不快感軽減機能を最終商品で表示できるようにする。第二は、免疫対応素材としての市場普及。同成分には免疫調節機能のあることが示唆されており、ここにきて米国市場で需要が急増。この流れを日本市場にも呼び込む。
