国際融合医療協会の第5回セミナーが9月18日、都内で「自然治癒力」をテーマに開催され、医療従事者や研究者、健康食品関係者などが約50名参集した。
医療経済研究・社会保険福祉協会は、厚生労働省の食薬区分リストに掲載されている成分本質(原材料)を学名で特定できるようにした書籍「学名でひく食薬区分リスト~健康食品・医薬品に区分される成分~」(薬事日報発行、A4変形判・653頁、1万8000円・税別)を発刊した。監修は佐竹元吉氏(元国立医薬品食品衛生研究所生薬部長)、編著は関田節子氏、大濱宏文氏、池田秀子氏。
日本訪問販売協会は、訪問販売に関する問合せ窓口として設置している「訪問販売ホットライン(13年6月までは訪問販売110番)」の2013(平成26)年度(2013年4月~14年3月)の受付概要をまとめた。相談受付件数は前年度比11.5%(62件)減の479件で、02年度の6558件をピークに11年連続で減少した。うち、特定商取引法や同協会の自主行動基準に反する行為が認められる「問題性あり」の件数は同33.3%減の174件と大幅に減少した。
日本健康食品規格協会(JIHFS)は2日、消費者庁が今年度中の制度創設を目指している食品の機能性表示制度(機能性表示食品〈仮称〉)とについて解説する「JIHFSセミナー~機能性食品表示制度と健康食品に対する景品表示法の概要について~」を都内で開催した。
2013年度(13年4月~14年3月)の通信販売売上高は前年度比8.3%増の5兆8600億円(速報値)となったことが日本通信販売協会の調べで分かった。伸び率は前年度と比べて2ポイント増加し、1998年度以来、15年連続の増加。拡大要因について通販協では、楽天やアマゾンなどのEC企業がけん引になっているほか、シニア市場拡大に伴う健康食品や化粧品のメーカー通販などの堅調な伸びがあると見ている。
日本健康・栄養食品協会は、新たに4製品に対し認定健康食品(JHFA)マークの表示を許可した。認定日は8月5日~12日にかけて。
日本通信販売協会が12日にまとめた14年6月度通販売上高調査結果は、健康食品が前年同月比8.3%減の155億2900万円と3カ月連続で減少した。その他の商品分野を見ても、化粧品が7.2%減(132億4800万円)、衣料品が11.6%減(274億6500万円)などと全体的に減少しており、総売上高は5.2%減の1256億8800万円と、3カ月連続で前年同月を下回る結果となった。