日本発芽玄米協会は23日、「高機能玄米協会」に名称変更すると発表した。休耕田の栽培活動や疾病予防食の研究、GABAを豊富に含む巨大胚芽米「金のいぶき」の普及など、〝発芽〟に限定しない玄米の訴求へと事業を拡大させてきたことから発展的に改称する。当日開催の定時社員総会で決議された。
特定非営利活動法人 全日本健康自然食品協会は19日、第13回通常総会を東京・永田町の全国町村会館で開催した。同団体が掲げる「正しい食品の思想」の情報提供のさらなる強化を図る今後の事業方針が決議されるとともに、役員改選で杢谷正樹(㈱純正食品マルシマ)理事長、中村靖(㈱創健社)副理事長、坂本卓男(㈱サンピュア)副理事長それぞれの留任が決まった。ほか理事12名のうち新任として瀬尾原起氏(㈱恒食)、武中大輔氏(甲陽ケミカル㈱)、出口裕起氏(ムソー㈱)が選任された。
日本栄養評議会(CRN JAPAN)は18日、会員など約120名を集め、都内で健康食品と医薬品との相互作用をテーマにした勉強会を開催した。
日本訪問販売協会(東京都新宿区)は19日、東京・明治記念館で「第35回通常総会」を開催した。当日は新理事4名の選任などを議案として審議し、承認した。
6月6日から8日の3日間、日本抗加齢医学会の第14回総会が大阪国際会議場で開催され、主催によると5500名以上が参加した。今回の総会長を務めたのは、規制改革会議委員でもある森下竜一・大阪大学大学院教授。総会長の肝いりで企画されたという、機能性表示を巡る3日連続のスペシャルプログラム「機能性表示健康食品を考える/科学的根拠の評価に向けて」では、健康食品市場に展開する24社が医療従事者や業界関係者に対し、31素材・36機能を紹介。エビデンスに基づき想定される機能性表示案も提案した。
規制改革会議委員の森下竜一・大阪大学医学部教授は2日、健康食品など食品の機能性表示で身体部位名を表示に盛り込むことは薬事法との兼ね合いから「難しい」との見解を食品表示規格課長が示していることに対し、「(新表示制度で)構造機能表示をしないというのは有り得ない」との見解を示した。
日本通信販売協会(JADMA)の理事社・監事社を中心とする145社の2013年度(13年4月~14年3月)売上高は合計1兆6370億7300万円となり、前年同期と比べて2.1%増加した。そのうち健康食品は0.1%減の2034億2700万円と微減だが、年度を通じて前年同月割れの月が大半だった。12年度に引き続き新規顧客獲得に苦戦している様子が窺われる。JADMAがまとめ、5月23日に発表した。
日本通信販売協会(JADMA)のサプリメント部会(山田英生部会長・山田養蜂場代表)は8日、都内で健康食品など食品の新たな機能性表示制度の行方をテーマにした討論会を開催した。JADMAは消費者庁の「食品の新たな機能性表示制度に関する検討会」(松澤佑次座長・大阪大学名誉教授)に、同協会理事の宮島和美氏(ファンケル代表)を委員に送り出すなど制度検討の一翼を担っている。この日は宮島理事から検討状況の説明が行われたほか、業界としての今後の対応や課題などについて意見が交わされた。
プロバイオティクスの最新の知見を報告するシンポジウムが15日、東京・霞が関の三井プラザホールで開催された。最新の遺伝子解析法により疾病との関連性が見出された腸内細菌が報告されたほか、昨年健康保険適用された疾病「機能性ディスペプシア」に乳酸菌が有効である可能性などが示された。主催は日本プロバイオティクス学会。
日本通信販売協会(JADMA)のサプリメント部会(山田英生部会長・山田養蜂場代表)は、今年2~3月にかけて実施した「第3回サプリメント登録調査」の結果をまとめた。調査対象となったサプリメント取扱い企業の合計は146社。企業回答と市場の伸長状況を基に推計したサプリメント売上高は4793億円。うち通信販売での売上は85%にあたる4074億円とした。