「HMβ」のブランド名で知られるTSI社のHMB原料について、「スポーツ向け縛り」が解禁され、配合商品の販売分野を問わずに原料供給が行われることになる。これにより、ロコモティブシンドロームやサルコペニアへの対応を念頭に置いて中高年層に訴求する最終商品への配合も可能になる。先月来日した米国法人社長ら同社関係者が明らかにした。
睡眠改善機能が臨床試験で確認済みの新素材をビーエイチエヌ(東京都千代田区)が今月発売した。海藻の一種であるカジメの抽出物。睡眠効率を高めたり、睡眠の質を向上させたりする機能性を持つことが確認されており、韓国の個別認定型健康機能性食品制度で「睡眠の質改善をサポートし得る」とのヘルスクレームの表示許可を受けている。日本での発売は今回が初めて。
ローヤルゼリー(RJ)の機能性表示食品化を目指してアピ(岐阜県岐阜市)が新たな臨床試験を進めていることが分かった。肌に対する有効性を検証するプラセボ対照二重盲検臨床試験を日本国内で行っており、結果を得られ次第、論文にまとめ、査読誌に投稿したい考えだ。同社は2006年、RJでは初となる特定保健用食品(トクホ)の表示許可を得ている。
美肌、抗肥満、筋肉増強といった3つの機能性を同時に訴求する新しい健康食品原料を㈱龍泉堂(東京都豊島区)がこのほど発売した。美肌と同時にリバウンドしないダイエットを可能にする従来にない美容サプリメント原料として売り込む。日本に先行して配合商品が販売される韓国では、テレビ通販で月間2億円を売り上げる商品も出ているという。
ショウガの有用成分「ショウガオール」の含量を高めたショウガ抽出物を、健康食品受託製造企業の三生医薬㈱が新たに開発した。ホヤ由来プラズマローゲンなどと並ぶ独自原料として、ソフトカプセル製剤を中心としたサプリメントへの配合提案を行う。
コラーゲンペプチド市場の減少傾向に歯止めがかかったようだ。原料大手のニッピ、新田ゼラチンも加盟する日本ゼラチン・コラーゲンペプチド工業組合(GMJ)が15日公表した、組合加盟企業6社を集計対象にした2016年度のコラーゲンペプチド販売量は、4867㌧と2年連続で4800㌧台をキープ。前年度比は0.4%減とほぼ横ばい。ゼラチンの販売量も前年度並みとなった。
岐阜県内に自生するシダ植物「トウゲシバ(=写真)」の抽出物を使った「認知症予防サプリメント」を、岐阜薬科大学や同県を拠点とする健康食品受託製造企業のアピ㈱らが開発し、早ければ来春にも最終製品化する。トウゲシバの茎や葉に含まれる成分、ヒューペルジンAの機能性に着目したもので、同成分には、脳内の神経伝達物質の一つであるアセチルコリンの分解酵素の働きを阻害する働きがあることが確認されている。
抗肥満作用が知られるカロテノイドの一種、フコキサンチンについて、微細藻類を原料にした食品用原料をオリザ油化㈱が新たに開発し、機能性表示食品制度への対応も視野に入れて今月下旬から販売を始める。この製品に関しては、日本での販売を、アスタキサンチンの原料供給を手掛ける富士フイルム㈱と共同で行う。米国や中国など海外市場への輸出も視野に入れる。
2013年の食薬区分一部改正で非医薬リストに新規収載されたコリン安定化オルトケイ酸。肌、髪、爪、骨・関節に対するヒトでの有効性が報告されており、特に女性向けサプリメントへの応用が期待される成分だ。ただ、食薬区分改正を受けて2年前から配合提案が始まっていたものの、日本市場に適した製剤化が大きな課題となっていた。その課題を、健康食品原料販売・最終商品OEMのビーエイチエヌ(東京都千代田区)がこのほど解決。機能性表示食品制度への対応も視野に入れながら、本格的な市場開拓に乗り出す。