健康産業界の総合専門紙・健康産業流通新聞

アピ、届出サポートを強化　オーダーメイド型サービスに進化図る（2021.9.16）

　アピ（岐阜県岐阜市）が今期（2022年8月期）、受注が増加している機能性表示食品の開発・製造を巡る顧客満足度の向上と、プラントベース食品向け原材料の拡販に向けた取り組みをそれぞれ強化する。機能性表示食品については、以前から進めている届出支援サービス『API's SR』を強化。顧客それぞれのニーズに則した新規ヘルスクレームの開発などに力を入れる。

売上高500億円目指し生産増強　キリンＨＤ、プラズマ乳酸菌に投資今後の需要に対応（2021.9.9）

　キリンホールディングス（東京都中野区）は、独自素材『プラズマ乳酸菌』の菌体製造能力を増強する。

「褥瘡を有する方の食事療法」表示許可　消費者庁が特別用途食品に個別評価型病者用食品（2021.8.30）

　本品は褥瘡を有する方の食事療法として使用できる食品です──こうした表示を特別用途食品として行うことを消費者庁が26日に許可し、発表した。褥瘡（じょくそう）とは、一般的には「床ずれ」と呼ばれる皮膚の疾患で、特に寝たきりの人に生じやすい。褥瘡を改善に向かわせるとする表示を同庁が認めたことに強く驚く声が、業界関係者の一部から上がっている。

未成年のビタミンＤ摂取一部で過剰か　消費者庁の調査で判明保護者の勧めが背景（2021.8.26）

　消費者庁が実施した調査で、日本人の食事摂取基準2020年版に定められたビタミンＤの耐容上限量以上にビタミンＤを摂取している17歳以下の未成年が、一定の割合で存在している可能性が浮かび上がった。耐容上限量以上にビタミンＤを摂取している可能性がある未成年の摂取状況を見ると、サプリメント類からの摂取が多かった。専門家は、ビタミンＤを含むサプリメントの摂取は「形状の観点から過剰摂取となりやすい可能性がある」とし、その旨を情報発信していく必要があると指摘している。