健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞
大塚ＨＤのサプリ事業、引き続き伸長 25年通期2800億円に ネイチャーメイド、エクエルなど（2026.2.19）
ネイチャーメイドをはじめ、エクエル、ユコラなど数多くのサプリメントブランドをグローバルで展開する大塚ホールディングス（東京都港区）のサプリメント売上が好調に推移している。13日に発表した2025年12月期のサプリメント事業の通期売上は、対前年比6.3％増の2758億円を計上した。事業利益は同12.8％増の459億円。米国におけるネイチャーメイドのｅコマースや大型小売店での販売好調が業績を押し上げた。
新規成分にメリンジョ種子エキス 尿酸値低下機能を訴求 届出更新（2026.2.12）
消費者庁は9日と10日、機能性表示食品の届出データベースを更新し、新たに47件の届出を公開した。これにより2025年度Ｋ番台の届出は621件になった。今回の更新では、新規の機能性関与成分として「メリンジョ種子エキス（指標成分:グネチンＣ、グネモノシドＡ、グネモノシドＤ）」が届出された。
ＤＨＣ、海外事業強化を推進 化粧品や健康食品中心に 30年までに海外比率30％に（2026.2.9）
ディーエイチシー（東京都港区）は、2026年の売上高を前年比2ケタ増の1000億円を達成させる。23年からの第二創業期において通販事業や直営店事業の拡充をはじめ、化粧品、健康食品の商品力強化など各施策を進めており、成長ドライバーのひとつとする海外事業についても領域を広げ、売上比率を現状の20％弱から30％に引き上げる。
物価高騰、健食購入に一定の影響 〝まとめ買い〟〝量・頻度減らす〟など対応 矢野経調べ（2026.2.5）
健康食品の購入者の大半が物価高騰による影響はなかったとする一方で、まとめ買いなどの工夫や、摂取する量・頻度を減らすといった購買行動に一定の影響を及ぼしているとする調査結果を、市場調査会社の矢野経済研究所が4日発表した。年代別では20～30代男女で物価上昇の影響を受けやすい様子がみられ、40代以上の特に男性は健康食品の摂取をそのまま維持する傾向にあることがわかった。
ネイチャーメイドをはじめ、エクエル、ユコラなど数多くのサプリメントブランドをグローバルで展開する大塚ホールディングス（東京都港区）のサプリメント売上が好調に推移している。13日に発表した2025年12月期のサプリメント事業の通期売上は、対前年比6.3％増の2758億円を計上した。事業利益は同12.8％増の459億円。米国におけるネイチャーメイドのｅコマースや大型小売店での販売好調が業績を押し上げた。
新規成分にメリンジョ種子エキス 尿酸値低下機能を訴求 届出更新（2026.2.12）
消費者庁は9日と10日、機能性表示食品の届出データベースを更新し、新たに47件の届出を公開した。これにより2025年度Ｋ番台の届出は621件になった。今回の更新では、新規の機能性関与成分として「メリンジョ種子エキス（指標成分:グネチンＣ、グネモノシドＡ、グネモノシドＤ）」が届出された。
ＤＨＣ、海外事業強化を推進 化粧品や健康食品中心に 30年までに海外比率30％に（2026.2.9）
ディーエイチシー（東京都港区）は、2026年の売上高を前年比2ケタ増の1000億円を達成させる。23年からの第二創業期において通販事業や直営店事業の拡充をはじめ、化粧品、健康食品の商品力強化など各施策を進めており、成長ドライバーのひとつとする海外事業についても領域を広げ、売上比率を現状の20％弱から30％に引き上げる。
物価高騰、健食購入に一定の影響 〝まとめ買い〟〝量・頻度減らす〟など対応 矢野経調べ（2026.2.5）
健康食品の購入者の大半が物価高騰による影響はなかったとする一方で、まとめ買いなどの工夫や、摂取する量・頻度を減らすといった購買行動に一定の影響を及ぼしているとする調査結果を、市場調査会社の矢野経済研究所が4日発表した。年代別では20～30代男女で物価上昇の影響を受けやすい様子がみられ、40代以上の特に男性は健康食品の摂取をそのまま維持する傾向にあることがわかった。
