黒酢の機能に関して研究者が情報交換・討議する場をつくることを目的に、昨年9月に設立した日本黒酢研究会(矢澤一良会長=東京海洋大学特任教授)の第1回学術研究会が1月24日、東京海洋大学品川キャンパス内「楽水会館」で開催され、およそ130名が聴講に訪れた。
本紙は、総務省統計局が毎月発表する家計調査などの公的資料に基づき、2004年(平成16年)以降、「錠剤カプセル状健康食品」の市場規模を推定している。13年の家計調査のうち「錠剤カプセル状健康食品」(以下本稿ではサプリと表現する)の2人以上世帯、単身世帯を併合した総世帯の支出金額と、自治行政局公表の全国総世帯数(推計値)を分析してみると、同年のサプリ市場規模は推定で前年比104.4%の7694億円と、史上最大規模となったことが分かった。
全国の10~50代男女100名を対象にしたメールマガジン調査で、その9割がダイエットに関心のあることが分かった。モニターサイト「とくモニ!」を運営する㈱ストラテジックマーケティング(東京都中央区)が12月24日、調査結果を発表した。
男性はサプリメントに健康維持を求め、女性はさらに美容効果も求めている――。このような調査結果が、臨床試験受託の㈱ヒューマ(東京都港区)からこのほど発表された。
健康増進が期待できる成分を含む農産物や加工食品を食べたいと思う消費者は約6割──こんな調査結果を日本政策金融公庫農林水産事業がまとめ、先ごろ発表した。公庫が今年7月に実施した平成25年度上半期消費者動向調査結果に基づくもので、特に、20代女性の関心が高い傾向がうかがわれるという。
㈱矢野経済研究所は11月22日、国内飲料市場の調査結果を発表した。それによると、2012年度は需要期である夏場が猛暑や残暑であったことと、11年度の震災時における生産調整からの回復、新商品の発売延期などによる反動増などの要因により、前年度比で101.6%の4兆9420億円(メーカー出荷金額ベース)の市場規模と算出した。
5回目となる国内最大規模のスポーツ・フィットネス関連の展示会「スポルテック」が今月5日から7日の3日間、東京ビッグサイトで開催され、健康食品事業者も多く出展した。昨年来の傾向だといい、スポーツメーカー、運動施設関係者、アスリートなど、従来出展している展示会とはまた異なる来場者との間で新たなビジネスが始まることに期待を寄せる声が聞かれた。主催者発表によると、来場者数は一般含め計約3万2000人。
日本抗加齢医学会が産業界と連携しながら健康食品の機能性表示及び評価方法のあり方を取りまとめたい考えを、規制改革会議委員で、同学会理事の森下竜一・大阪大学大学院教授がここにきて強調している。あくまでも私案であり、また試案だともするが、機能性表示の前提となる科学的根拠には「疫学データまたは英文での臨床論文が1~2報必要」などとかなり踏み込んだ案も示している。消費者庁が取りまとめる予定の新表示制度の枠組みを踏まえつつ、医療従事者からの同意を得られる機能性表示のあり方を志向しているようだ。
16日、日本アントシアニン研究会(矢澤一良会長・東京海洋大学特任教授)の第3回研究会が東京コンファレンスセンター品川で開催され、健康食品業界関係者、関連研究者ら約150名が聴講に訪れた。アントシアニンを巡る基礎研究動向を押さえつつ、新機能性表示制度のスタートを見据え、ビルベリーエキスなど生薬的健康食品素材の機能を正しく評価するには何が必要なのかを問うのが今回のテーマ。「アントシアニンで苦労されている各企業を支援していきたい」と同会事務局では話している。(本紙編集部・石川太郎)
来春の花粉(スギ・ヒノキ、北海道はシラカバ)飛散量は、九州から東海地方のほとんどの地域と北海道は例年並みかやや多く、関東から東北地方は例年より少なくなる見込みだという。日本気象協会が9日発表した。