コロナ下で健康意識が向上していることを背景に、「免疫賦活作用」などの食品市場が拡大傾向にあるとする調査結果を、市場調査会社の富士経済(東京都中央区)が4月12日、発表した。「免疫賦活作用」のほか、「スポーツサポート」「乳酸菌類」などが2ケタ前後で市場が伸長する見込みだという。
健康食品の摂取目的として、「免疫力の向上」が新型コロナウイルス禍で高まっているとする消費者アンケート調査結果を、矢野経済研究所(東京都中野区)が3月25日公表した。
機能性表示食品の届出件数が年間1000件に達せんとするなか、特定保健用食品(トクホ)の2020年度の年間許可件数はわずか1ケタ台にとどまった。活用される制度として、レームダック(死に体)の領域に足を踏み入れたといえる。トクホは日本で生まれて世界の範にもなった食品の機能性表示制度だが、今後、息を吹き返すことはあるのだろうか。逆に言えば、トクホのない機能性表示食品の世界だけでやっていけるのか。そろそろ真剣に考える必要がある。
15社が連携して3月に設立されたプライベートフード(PBF=植物性食品)の活用を目指す任意団体「P-LAB」。食品企業だけではなく、通信や商社まで幅広い業種が参画、さらに農水省や大学とも連携して官・民・学の大きな協働運営となる予定だ。
サプリメント・健康食品原材料40品目の2020年市場規模は、前年比2.9%減の1920億円が見込まれるとする調査結果を富士経済(東京都中央区)が取りまとめ、2月22日に公表した。減少要因について、新型コロナ禍を受けた最終製品の開発スピードの鈍化で需要が減少する品目が見られたと指摘。動物系および植物系原材料の市場規模は前年を割り込むことが見込まれるという。
国内コラーゲンペプチドメーカー大手の2021年3月期第3四半期決算が出そろった。新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、原材料販売に苦戦したもようだ。インバウンド消費の蒸発によって、ドラッグストアなどの店頭で展開される美容訴求商品の販売が減少。海外も同様だったようだ。
機能志向食品(サプリメント)の2020年市場規模は前年比微増にとどまるとする調査結果を市場調査会社が取りまとめ、2月17日公表した。一部のカテゴリーで「特需」が見られたという。しかし、新型コロナ禍に伴う訪日客の大幅減によってインバウンド需要が落ち込み、美容分野などが苦戦した。
明らか食品及びドリンク類の健康志向食品の2020年市場規模は前年比0.9%増の1兆4999億円が見込まれるとする調査結果を、富士経済が1月8日に公表した。そのうち免疫賦活作用関連の健康志向食品の市場規模は、同8.9%増の1406億円が見込まれる。「体調管理」に気をつかう消費者が増加したことが要因という。
新型コロナウイルスの感染拡大がサプリメント・健康食品や化粧品の国内市場に影響を与えている。上場企業の本決算、第3四半期からは、巣ごもり需要を獲得した企業は業績好調の様子が窺われる一方で、店販やインバウンドで売り上げてきた企業は苦戦。訪日客消滅や外出自粛の長期化が企業の業績に打撃を与えているようだ。
アミノ酸の一種、5‐アミノレブリン酸(5‐ALA)に対する関心がにわかに高まっている。新型コロナウイルス感染症原因ウイルスの感染抑制効果を巡る研究結果を長崎大学が発表したためだ。現時点では培養細胞(インビトロ)試験の結果にすぎず、ヒトに対する有効性は定かでない。ただ、同大は現在、新型コロナ感染症患者に対する5‐ALAを用いた特定臨床研究を国内で進めている。5‐ALA高含有食品(サプリメント)による予防効果でなく治療効果を検証するという。臨床研究法に基づき必ず公表される研究結果が大いに注目されそうだ。