健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞
話題
日本企業、どう立ち向かう？ （2021.1.14）
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、中国の消費者は日本で爆買いをする機会を失った。日本企業は越境ＥＣなどを通じて商品を提供しているが、その量は多いとは言えない。そのため、今のところ、中国の消費者は日本製品が手に入らないため国産品を購入するしかない。一方、中国の生産技術は大幅に向上している上、価格面でも日本の3分の1以下と手に取りやすい。こうした事情により、長期的には、中国の消費者の日本製品に対する期待感が薄れ、消費が国産品に流れていく可能性もある。
中国健康食品市場の今 （2021.1.14）
ビタミンＤ、需要増続くか 一部商品、200％の伸び（2021.1.14）
ビタミンＤサプリメントの需要が伸びている。国内市場規模の前年比2倍近い成長を見通す市場調査データもある。好調要因と考えられるのは新型コロナウイルスの感染拡大だろう。今後も需要が伸びていく可能性がある。
連載対談 私たちはこう見る 第1回 サプリ･健康食品市場の足元（2021.1.14）
コロナ、コロナで明け暮れた2020年。サプリメント・健康食品市場、業界に対し、新型コロナウイルスの感染拡大が与えた変化とは何か。それは2021年以降にどのような影響を及ぼしていくのか──。海外も含めたサプリメント市場の動向に精通するグローバルニュートリショングループの武田猛代表取締役と、受託開発・製造企業大手の立場から市場を見渡す東洋新薬の髙垣欣也副社長取締役に語り合ってもらった。全4回に分けて掲載する。
食と健康、強い追い風 コロナ下の人生100年時代 （2021.1.14）
世界を混乱させている新型コロナウイルスの「効用」をあえて考えてみたい。それは、「健康」であり続ける価値を改めて気づかせたことではないか。だからこそ今、その価値を社会的に提供できるヘルスケア産業に追い風が吹いている。高齢化が進む中で、社会や経済の持続可能性を確保する役割も担う同産業の中で決して小さくない面積を占めるのが、サプリメント・健康食品など機能性食品=ヘルスケア食品=である。世界がコロナ下におかれた今、その社会的存在価値はグローバルに高まっていくことになる。
コロナ禍で免疫に脚光 20年サプリ市場・業界を省察（2020.12.24）
新型コロナウイルス感染拡大に世界が染まった2020年。国内サプリメント・健康食品市場、業界もその影響から逃れることはできなかった。「コロナ禍」の不穏な響きが通奏低音として絶え間なく流れる中で、市場、業界をめぐる状況、環境は刻一刻と変わっていった。各社が大なり小なりの変化を強いられた、あるいは、自ら変化することを選んだこの1年を、健康産業流通新聞編集部が選んだ10大ニュースで振り返る。
SDGs、サプリ業界に拡がるか （2021.1.14）
2015年9月の国連総会で日本を含む国連加盟193カ国全てが賛同したＳＤＧｓ（Sustainable Development Goals）。日本では「持続可能な開発目標」と訳される、経済・社会・環境の持続的な成長を目指すための国際目標だ。先進国から途上国まで、世界が進むべき方向性（未来）を示したともいえるＳＤＧｓに対応する動きは、国や自治体に限らず企業にも広がりつつある。2021年、その動きは日本のサプリメント・健康食品業界にも伝播していくのか──。ある企業の取り組みを見てみる。
アリババ、7兆円突破 中国・独身の日 （2020.11.26）
毎年11月11日に開催される中国最大のインターネット通販のセール「ダブルイレブン」（通称・独身の日）で、『天猫』（Ｔモール）などのオンラインサイトを運営する最大手アリババグループの流通総額が約7兆7200億円（4982億元）に達した。前年比は26％のプラスと大幅な増加。越境ＥＣの国・地域別流通総額ランキングでは、日本が5年連続で第1位となった。
都市型ＤｇＳ、業績厳しく （2020.11.26）
インバウンド需要を見込んだ都市型店舗のドラッグストアを中心に展開するマツモトキヨシホールディングスとココカラファインの業績が振るわない。このほど発表された両社の業績はともに減収減益に落ち込んだ。新型コロナの感染拡大に伴う訪日客の蒸発に見舞われた今年上半期の消費動向を色濃く映し出したようだ。
コロナ影響 業績に色濃く 長期化で相次ぐ下方修正（2020.11.12）
3月や12月を決算月とする上場企業の第2四半期、第3四半期の業績が伝えられている。今年は新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受け、業績の見通しが不透明なことから、業績予想を前期実績から下回ることを発表している企業が少なからず見られていたが、コロナの影響が長期化するにつれ、再度の下方修正を余儀なくされる先が増えつつある。
