健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞
話題
20年度 食品通販市場 4兆円に 矢野経調べ （2021.10.7）
新型コロナ禍で需要が高まった「食品通販」の2020年度市場規模が前年度比約13％増の4兆3057億円（小売金額ベース）に達したという。調査会社の矢野経済研究所が今年6～9月にかけて調査し、結果の概要を9月22日に公表した。通販で消費者に提供される生鮮食品からその他加工食品までを調査対象にしたもので、健康食品も含む。
サッカー特化型サプリ 吉田選手起用で普及へ （2021.10.7）
男子サッカー日本代表の吉田麻也選手をイメージキャラクターにしたサプリメントの販売が先月から始まっている。ブランド名に『サッカーサプリメント』を掲げたもので、主要な販売ターゲットはサッカー選手や愛好家らのようだ。販売するのは「サッカーサプリメントジャパン」（熊本市中央区）。ワールドカップを控える中、まさに「サッカー」尽くしのサプリメントが登場した。
機能性表示食品 届出更新（2021.10.7）
今回の機能性表示食品届出一覧には、計88件の届出が収載された。消費者庁が9月21日と28日に行った届出データベース情報更新が反映されている。
キリン、ＢtoＣ事業再編 協和発酵の通販事業継承へ（2021.10.7）
キリンホールディングス（東京都中野区）がサプリメントのＢtoＣ（対消費者）事業を再編、強化する。これまで部分的な連携にとどめていたグループの協和発酵バイオで手掛けるサプリメント通販事業とキリンＨＤ本体の同通販事業を完全に一体化させるなどし、サプリメント通販事業を成長、加速させる狙いだ。独自素材の原材料販売などＢtoＢ（対事業者）事業との両輪をさらに大きく回していくことになる。
21年度上半期 届出の動き コロナどこ吹く風 （2021.10.7）
4月に始まった2021年度の上半期が先月末で終わった。前年から続く新型コロナウイルス禍の中、免疫機能に及ぼす働きを訴求できるようにもなった機能性表示食品に対し、行政、業界、事業者はどう取り組んだのか。今後を展望する目的も含め、機能性表示食品を巡る21年度上半期の動きを振り返る。
DHC 韓国事業から撤退 日本製品不買運動など影響か（2021.9.23）
ＤＨＣが9月15日を最後に韓国での販売活動を終えたようだ。同社の現地法人ＤＨＣコリアが同1日から公式ホームページを通じて国内営業を終えることを伝えていた。具体的な理由は明らかにしていない。2019年から韓国で続く日本製品不買運動や、ＤＨＣ会長による在日コリアン差別とも受け取れる文章などの影響が取り沙汰されている。
サプリ・健康食品 消費/売上高調査（2021.9.23）
総務省統計局が9月7日公表した2021年7月の家計調査（2人以上世帯）で、サプリメントなど「健康保持用摂取品」の1世帯あたり支出額が前年の同じ月から大きく落ち込み、物価変動の影響を除いた実質で17.2％のマイナスとなった。
サプリ・健康食品 消費/売上高調査（2021.9.9）
日本通信販売協会（ＪＡＤＭＡ）が9月1日公表した2021年7月の通販売上高調査結果で、「健康食品」の売上高は158億3100万円となり、2カ月連続で150億円台に達した。前年同月比は9.1％のプラスで、増加は14カ月連続。1年以上にわたり前年同月を割り込んでいない。調査対象は、ＪＡＤＭＡ会員企業122社。
5-ALA 素材販売を強化 ネオファーマジャパン（2021.9.9）
今年2月、ＣＯＶＩＤ‐19原因ウイルスの感染抑制機能（細胞試験）を長崎大学が発表したことで社会的な耳目を集めた5‐アミノレブリン酸（5‐ＡＬＡ）。その後、ＣＯＶＩＤ‐19患者を対象にした特定臨床研究が行われ、結果が注目されている。とはいえ5‐ＡＬＡは、抗ウイルスだけを目的に研究・開発されたものではない。現在の主な用途は食品であり、健康維持増進を目的にした食品素材として市場普及が目指されている。それをけん引するのは、長崎大の共同研究先で、静岡県袋井市の生産拠点で5‐ＡＬＡを製造するネオファーマジャパン（東京都千代田区）。食品向け原材料販売の本格化に舵を切った同社の河田聡史社長に、5‐ＡＬＡ事業の拡大戦略を聞いた。
サントリー食品 トクホ・機能性飲料 販売振るわず（2021.8.26）
サントリー食品インターナショナル（東京都港区）が販売する特定保健用食品（トクホ）、機能性表示食品の飲料の動きが奮わない。同社が今月12日発表した2021年12月期上期（1～6月）連結決算説明資料によると、同期のトクホおよび機能性表示食品飲料の販売数量（出荷ベース）は約1000万ケースにとどまり、前年同期比4％のマイナスだった。同社は通期で計2230万ケースの販売を計画しており、下期での回復を迫られている。
