健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞

Ｓ１ＰＣの抗老化作用報告　熟成ニンニク抽出液に含有 湧永製薬ら（2026.5.14）

　湧永製薬㈱（東京都新宿区）と（一社）プロダクティブ・エイジング研究機構（ⅠＲＰＡ）は8日、共同研究成果として熟成ニンニク抽出液に含まれる成分・Ｓ１ＰＣ（Ｓ‐１‐プロペニル‐Ｌ‐システイン）の抗老化作用に関する作用機序を発表した。同日、都内で開いた「世代を超えた健康長寿の未来に新たなエビデンス」と題した発表会で報告した。

大麦若葉末で免疫を訴求　東洋新薬 「ｃＤＣ活性化」作用機序に（2026.5.11）

神鋼環境からパラミロン事業譲受　免疫を中心に機能拡張へ ユーグレナ（2026.4.27）

　㈱ユーグレナ（東京都港区）は24日、㈱神鋼環境ソリューション（神戸市中央区）が展開する微細藻類ユーグレナ「ＥＯＤ‐1株」関連事業を譲り受けると発表した。免疫機能の維持に関する機能性表示食品の届出が受理されている同株由来パラミロンを承継し、機能性素材事業を強化する。

サプリメントの定義、議論進む　ＧＭＰ遵守義務へ 原材料、グミ形状などは除外（2026.4.27）

　消費者庁・食品衛生基準審議会 新開発食品調査部会は23日、サプリメントに関する規制のあり方を検討する部会を開催した。昨年から進められているサプリの定義について、「通常の食事による栄養摂取又は生理機能の調節を補助することが目的とされる食品」で各委員から合意を得た。

新規関与成分に環状デキストランなど　歯垢の形成抑制を訴求 関連のＨＣで2成分目 届出更新（2026.4.23）

　消費者庁は4月16日、20日、22日、機能性表示食品の届出データベースを更新し、新たに51件の届出を公開した。これにより2025年度Ｋ番台の届出は931件になり、900件の大台を突破した。

長瀬産業が子会社と統合　フード事業を段階的に ７月から運営開始（2026.4.20）

　長瀬産業㈱（東京都千代田区）は、同社をはじめ、子会社のナガセヴィータ㈱（岡山市北区）、ナガセサンバイオ（東京都中央区）の3社のフード事業を段階的に統合し、新たにナガセフードソリューションズ（東京都中央区）を立ち上げ、今年7月から運営を開始する。長瀬産業が15日発表した。

ＧＭＰ、ＪＨＦＡの消費者認知は約3割　健食購入の選定基準「品質・安全性」が最も高く 日健栄協調べ（2026.4.13）

　（公財）日本健康・栄養食品協会（日健栄協）は、「健康食品の品質や安全性に対する消費者意識調査」を実施、10日に公表した。同調査によると、ＧＭＰ（適正製造規範）、ＪＨＦＡ（日健栄協認定の健康食品）の消費者認知は約30％程度で、保健機能食品（特定保健用食品、機能性表示食品、栄養機能食品）の認知は80～90％にのぼる。

ＫＷ乳酸菌、花粉対応を訴求点に　免疫介す機能 グローバル展開に向け前進 キリンＨＤ（2026.4.9）

　キリンホールディングス㈱（東京都中野区）が、独自機能性素材「ＫＷ乳酸菌」の事業化に向けて動き出した。これまでアイケアを訴求点とする機能性表示食品や、アレルギーに対する研究成果などをアナウンスするなどエビデンスを持つ素材として進めていたが、グループ内での展開にとどまっていた。今回新たに、軽症・中等症の花粉症症状緩和に関する新たなエビデンスを得た。今後、グローバルで展開しているプラズマ乳酸菌同様に、グループ横断での市場提案、原材料の外部導出による市場への提案が進むことが予想される。

サプリメントの規制の在り方で議論　食品に含めることで賛同 グミはサプリと同じ扱いに　消費者庁（2026.4.2）

　消費者庁は3月30日、令和7年度第6回食品衛生基準審議会新開発食品調査部会をオンラインで開催し、サプリメントに関する規制の在り方について議論した。会ではサプリメントの定義を明確化するにあたり、サプリメントを食品の一部にするか、あるいは医薬品や食品とは別にカテゴリーを設けるか等が話し合われた。

機能性表示食品 直近一年間に利用した人は約3割　利用経験者は4割を超える（2026.3.30）

　マイボイスコムが26日に発表した機能性表示食品に関するアンケート調査結果によると、直近一年間に利用したことがある人は28.4％と約3割だった。調査は今月1～7日までインターネットで行い、1万1179名から回答を得た。