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育毛作用巡り追加知見フラバン、生体への機能示唆(2021.3.25)

 東洋新薬(本部・佐賀県鳥栖市)は3月22日、独自素材「フラバンジェノール」(登録商標)について、生体で育毛作用を示すことを動物試験で確認した他、血流改善による育毛作用を細胞試験で確認したと発表した。

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湧永製薬 グローバル展開を加速 (2021.3.25)

湧永合体①

 独自素材の熟成ニンニク抽出液を用いたサプリメントを国内外で展開する湧永製薬(大阪市淀川区)が、ヘルスケア事業を核にグローバル展開を加速させる。海外事業の中心となる米国はじめ、今後、拠点を設けることを計画する欧州での販売展開を強化するとともに、これまで手薄だった東南アジアエリアでの販売にも力を入れる。3月17日に都内でメディア向けセミナーを開き、湧永寛仁社長が今後の事業方針を示した。

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ラビリンチュラとナンノクロロプシス 微細藻類、沖縄からお届け (2021.3.25)

金秀バイオ A ①②

 健康食品および健康食品原材料製造・販売の金秀バイオ(沖縄県糸満市)が微細藻類を自社工場内で培養できる技術を確立した。培養した微細藻類の粉末化も自社工場内で手掛け、まずは自社製品の販売に乗り出し、体制が整い次第、原材料販売も展開していく計画だ。主力のモズク由来フコイダンに次ぐ柱を育てようと6年の歳月を費やした開発テーマを事業化する。培養技術の確立にあたっては官学から協力を得た。

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日本生物科学 ナットウキナーゼ、提案強化 (2021.3.25)

 日本生物科学研究所(大阪市福島区)は、主力原材料として手掛けるナットウキナーゼ高含有納豆菌培養エキス「NSK‐SD」の提案を強めている。機能性表示食品の機能性関与成分として届出実績のある利点を生かし、血圧降下のヘルスクレームを訴求できるサプリメント開発につなげていく方針だ。

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ファーマフーズ 機能性素材事業、5年後の姿(2021.3.25)

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東証二部から東証一部指定銘柄に変更された今期(2021年7月期)、400億円を超える連結売上高を予想するファーマフーズ(京都市左京区)。予想伸び率は前期比約160%の増加で、今期売上高370億円を窺う通販事業が業績を強くけん引している。とはいえ、同社は元々、そして今も、研究開発型の機能性食品素材メーカーだ。通販事業の成長が著しい中で、GABAを軸とする機能性素材事業を今後どう成長させようとしているのか。機能性素材事業を担当する堀江典子・常務取締役に3月16日、オンラインで取材した。

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ビルベリーエキス オムニカ、特許出願(2021.3.25)

オムニカ合体②

 「解重合型アントシアニン」と名付けた吸収率向上型ビルベリー由来アントシアニンの製造技術を、機能性食品素材メーカーのオムニカ(静岡県裾野市)が確立、今月までに特許出願したことが分かった。解重合とは、重合体が単量体になること。同社によると、「低分子型」とほぼ同意義という。出願中特許技術を適用することで、アントシアニンの吸収率が最大で6倍以上に高まることを実証したとしている。同社は、ビルベリーエキスの製造・販売で世界的大手。アジア市場での販売量も多い。

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東洋新薬 素材情報発信の新サイト(2021.3.11)

10東洋新薬 写真①

 東洋新薬(本部・佐賀県鳥栖市)は3月2日、機能性食品素材に関する情報ウェブサイトを新たに開設した。葛の花エキス、フラバンジェノール、ターミナリアベリリカなど、同社の独自機能性食品素材を中心に、基本情報から技術情報まで幅広く伝える内容だ。各素材のエビデンスデータに関しては、これまでに発表してきた一部論文の全文を閲覧できるようにした。

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20年市場規模 素材40品目 前年割れか (2021.3.11)

 サプリメント・健康食品原材料40品目の2020年市場規模は、前年比2.9%減の1920億円が見込まれるとする調査結果を富士経済(東京都中央区)が取りまとめ、2月22日に公表した。減少要因について、新型コロナ禍を受けた最終製品の開発スピードの鈍化で需要が減少する品目が見られたと指摘。動物系および植物系原材料の市場規模は前年を割り込むことが見込まれるという。

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認知機能 どう広げる アプリ活用等の新提案(2021.3.11)

02市場最前線写真上②

 国民の3人に1人が65歳以上となる超高齢社会が間近に迫るなか、認知機能を改善するなどの健康対策の取組みが様々な方面で進んでいる。健康食品業界では、イチョウ葉やDHA・EPAなどを機能性関与成分に、認知機能に対応する機能性表示食品の届出公開が300件を超える数に達している。一方で、消費者の側では、自身の認知対策についての意識が希薄な面もみられる。認知機能対策の重要性を訴求する取組みが求められそうだ。

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シルク食品、中国が関心 (2021.2.25)

 シルク(絹)由来の健康食品素材に対する関心が中国でじわりと高まりつつあるようだ。昨年来、日本の取り扱い事業者への引き合いが増加傾向。現時点では一部企業からの引き合いにとどまるものの、同事業者は、今年から輸出を本格化したい考えだ。

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