農林水産省は、医学や栄養学の見地から日本食を評価するための研究戦略について検討する、「『医学・栄養学との連携による日本食の評価』研究戦略検討会」の初会合を、18日に開く。
健康食品や農産物など食品の機能性表示制度を検討している、消費者庁の検討会(松澤佑次座長・大阪大学名誉教授)は1月31日、機能性表示を行う食品に対する安全性確保策について議論を行った。
2015年度から5年間使用する「日本人の食事摂取基準(2015年版)」の策定作業を行っている、厚生労働省の検討会は3日、同検討会報告書案について議論を行った。15年版は現行の10年版の理論を踏襲しつつ、基本的な考え方や概念などについては図を用いることで理解が深まるよう工夫した。また、PDCAサイクルを基本に、現場で実際に活用するための基本的な考え方についても示した。
東洋インキグループの東洋アドレ㈱は、抗糖化作用を持つクマザサエキスの拡販に乗り出す。同志社大学・米井嘉一教授との共同研究で見出した抗糖化作用をメイン機能として訴求、原料供給とともにOEM展開を進める。
青森県や公益財団法人21あおもり産業総合支援センターらが主催する「丸の内・プロテオグリカンフォーラム2014」が、21日午後2時から東京・丸の内の丸ビル8Fで開催される。
東京都医学総合研究所主催の「コンドロイチン硫酸」をテーマにした無料都民講座が30日、都内で催され、約350人が聴講に訪れた。参加者の多くは高齢者層だったと見られる。
経済産業省は、近年の消費形態の変化や小売業の構造変化に対応するため、進展著しい「家電大型専門店」「ドラッグストア」「ホームセンター」の3分野の事業者を対象にした「専門量販店販売統計調査」を、1月分から開始する。同省は現在、百貨店、スーパー、コンビニなどを対象に「商業動態統計調査」を行っており、今回の3分野の結果も同統計と同時に公表する。1月分の公表は2月28日を予定する。
厚生労働省がまとめた2011年(平成23年)度の特定健康診査・特定保健指導の実施状況によると、特定健康診査の対象者は約5253万人、うち受診者は約2347万人で実施率44.7%と、前年度に比べ1.5ポイント向上した。年齢別では40~50歳代で50%前後と高く、また、男女別では男性が49.9%、女性が39.5%で男性の方が高かった。
日本OTC医薬品協会は27日に都内で会見を開き、吉野俊昭会長(ロート製薬㈱社長)は同協会の2014年度事業活動計画の一つとして、一般用医薬品による「予防訴求」の実現を挙げた。
サッポロビール㈱と京都大学・笹岡紀男教授らグループは30日、ホップ抽出物にアルツハイマー病の発症を抑える効果があることを、モデルマウスを用いた試験で明らかにしたと発表した。同研究成果は米国の科学誌「PLoS ONE」に掲載された。