㈱東洋新薬は2日、長命草末(ボタンボウフウ末)の摂取に伴う美肌作用を二重盲検並行群間試験で確認したと発表した。肌荒れ症状のある成人女性20名を対象に試験を実施したところ、長命草末摂取群では角層水分量の増加傾向が見られ、シワについては有意な改善が認められた。このほど開催された第16回日本補完代替医療学会学術集会でも報告した。
サンエフ㈱は、韓国のバイオニック トレーディング コーポレーション社製のL‐テアニンを供給開始した。L‐テアニンは、韓国食品医薬品安全庁に健康機能食品原料として承認されており、1日200~250mgの摂取で「ストレスによる緊張の緩和を助ける」の表示許可を受けている。同社も日本でリラックス・安眠素材として提案していく方針。
消費者委員会は、食品表示法に基づく食品表示基準の検討作業を本格的に開始する。11月28日に開催された食品表示部会において、同部会における審議事項や、同部会の下に設置する調査会における対象範囲、審議事項などを確認。これを受けて、来月から調査会で審議を始め、来夏にも案として取りまとめる予定だ。
在宅介護の増加などによりニーズが高まる介護食品の定義について検討している、農林水産省のワーキングチーム(菊谷武座長・日本歯科大学教授)は11月27日、同ワーキングチームにおける議論の整理(素案)について議論を行った。素案では、今回検討する介護食品の範囲を、利用者の視点や、食べることに関して問題があるという視点で捉えなおす必要があると指摘。具体的には利用目的ごとに「○○食」などに分類し、利用者が自らの利用目的に応じて選択できるようなかたちで示すなど使いやすいものとすることや、食機能の低下などによる低栄養状態の改善などを目的とすることが適当だとした。
生活習慣病と統合医療に関する最新情報を発表するNPO法人グッドヘルスコミュニケーションズは11月23日、「美と健康寿命を考える」をテーマにしたセミナーを都内で開催した。
日本政策金融公庫農林水産事業が今年7月に実施した平成25年度上半期消費者動向調査で、健康を増進する成分を含む農産物や加工食品を「食べたい」と思う消費者の割合が約6割に達し、機能性農産物に対する期待感の高いことが分かった。特に20代女性の期待感が高い傾向がうかがわれる。公庫が21日に発表した。
食品安全委員会は、母乳代替食品に添加する際のビオチンの安全性について評価した、添加物評価書案をまとめ、26日からパブリックコメント募集を開始する。既に栄養強化剤として保健機能食品への使用は認められているが、それ以外の添加は認められておらず、母乳代替食品を摂取する一部の乳幼児で皮膚炎や脱毛などビオチン欠乏症が指摘されていた。評価を依頼した厚生労働省は、同評価書がまとまり次第、添加物使用基準の改正を検討し、母乳代替食品への使用を認める方針。
㈱矢野経済研究所は22日、国内飲料市場の調査結果を発表した。それによると、2012年度は需要期である夏場が猛暑や残暑であったことと、11年度の震災時における生産調整からの回復、新商品の発売延期などによる反動増などの要因により、前年度比で101.6%の4兆9420億円(メーカー出荷金額ベース)と算出した。
日本アムウェイ合同会社は、サプリメントブランド「ニュートリライト」のサブブランドとして美容の要素を強化した「トゥルーヴィヴィティbyニュートリライト」を新展開する。第1弾としてサプリメント、パウダードリンクを20日に投入、〝インナービューティーブランド〟としての定着を図る。