健康産業界の専門紙・健康産業流通新聞
NEWS速報
サンクト、Ｐｌｕｍｉｎｏと契約 販売代理店に アミノ酸供給網を抜本再編（2026.3.5）
サンクト（東京都江東区）がアミノ酸供給網の再編に踏み出した。中国の大手バイオ企業、梅花生物科技集団（Meihua Holdings Group）が協和発酵バイオのアミノ酸事業を承継して設立した「Plumino Biotechnology Singapore （以下Ｐｌｕｍｉｎｏ）」と、食品用途向け製品の販売代理店契約を締結した。契約発効日は２０２６年２月１日。かつて国内市場で高い信頼を誇った協和発酵バイオの品質基盤を継承するＰｌｕｍｉｎｏ製品を自社供給網に組み込むことで、アミノ酸事業の次なる成長局面へ舵を切る。
エナジー、美容のグミサプリ投入 山本漢方製薬 ＤｇＳへの配荷進める（2026.3.2）
青汁製造販売大手の山本漢方製薬（愛知県小牧市）が、グミサプリメント市場に参入する。今月からエナジー系と美容系のグミ２アイテムをドラッグストアを販売チャネルに配荷を進める。グミサプリについて同社では、青汁やサプリメントなどに次ぐ新たな事業の柱に育てる。
酵母・乳酸菌で海外を攻める アサヒグループ食品 26年度事業セミナー（2026.3.2）
アサヒグループ食品（東京都墨田区）は２月27日、２０２６年度事業方針説明会を開催した。川原浩代表取締役社長は冒頭、25年10月に発生したサイバー攻撃による出荷停止の影響について説明した。そこで、10月は売上が前年比約７割まで落ち込んだものの、11月以降は９割台まで回復し、足元では全品出荷を再開、物流も正常化したと報告した。その上で「信頼回復と再成長を両立させる」と述べた。
新5‐ＡＬＡで市場開拓へ ＳＢＩアラプロモ 大木と業務提携（2026.2.26）
ＳＢＩアラプロモ（東京都港区）は「５‐ＡＬＡ」を活用したヘルスケア市場の拡大に向け、大木ヘルスケアホールディングスと業務提携を締結した。発表は24日。
甘草由来グリアスペリンＢが初 ＢＭＩ改善を訴求 エムジーファーマ（2026.2.26）
消費者庁は24日と25日、機能性表示食品の届出データベースを更新し、新たに34件の届出を公開した。これにより2025年度Ｋ番台の届出は668件になった。今回の更新では、新規の機能性関与成分として「甘草由来グリアスペリンＢ」が届出された。
大塚ＨＤのサプリ事業、引き続き伸長 25年通期2800億円に ネイチャーメイド、エクエルなど（2026.2.19）
ネイチャーメイドをはじめ、エクエル、ユコラなど数多くのサプリメントブランドをグローバルで展開する大塚ホールディングス（東京都港区）のサプリメント売上が好調に推移している。13日に発表した2025年12月期のサプリメント事業の通期売上は、対前年比6.3％増の2758億円を計上した。事業利益は同12.8％増の459億円。米国におけるネイチャーメイドのｅコマースや大型小売店での販売好調が業績を押し上げた。
新規成分にメリンジョ種子エキス 尿酸値低下機能を訴求 届出更新（2026.2.12）
消費者庁は9日と10日、機能性表示食品の届出データベースを更新し、新たに47件の届出を公開した。これにより2025年度Ｋ番台の届出は621件になった。今回の更新では、新規の機能性関与成分として「メリンジョ種子エキス（指標成分:グネチンＣ、グネモノシドＡ、グネモノシドＤ）」が届出された。
ＤＨＣ、海外事業強化を推進 化粧品や健康食品中心に 30年までに海外比率30％に（2026.2.9）
ディーエイチシー（東京都港区）は、2026年の売上高を前年比2ケタ増の1000億円を達成させる。23年からの第二創業期において通販事業や直営店事業の拡充をはじめ、化粧品、健康食品の商品力強化など各施策を進めており、成長ドライバーのひとつとする海外事業についても領域を広げ、売上比率を現状の20％弱から30％に引き上げる。
物価高騰、健食購入に一定の影響 〝まとめ買い〟〝量・頻度減らす〟など対応 矢野経調べ（2026.2.5）
健康食品の購入者の大半が物価高騰による影響はなかったとする一方で、まとめ買いなどの工夫や、摂取する量・頻度を減らすといった購買行動に一定の影響を及ぼしているとする調査結果を、市場調査会社の矢野経済研究所が4日発表した。年代別では20～30代男女で物価上昇の影響を受けやすい様子がみられ、40代以上の特に男性は健康食品の摂取をそのまま維持する傾向にあることがわかった。
「2時間血糖値」のＨＣが初 ＨＭＰＡで 届出者は新日本ウェルネス（2026.1.26）
消費者庁は22日、機能性表示食品の届出データベースを更新し、新たに16件の届出を公開した。これにより、2025年度Ｋ番台の届出は505件になり、500件の大台を突破した。
サンクト（東京都江東区）がアミノ酸供給網の再編に踏み出した。中国の大手バイオ企業、梅花生物科技集団（Meihua Holdings Group）が協和発酵バイオのアミノ酸事業を承継して設立した「Plumino Biotechnology Singapore （以下Ｐｌｕｍｉｎｏ）」と、食品用途向け製品の販売代理店契約を締結した。契約発効日は２０２６年２月１日。かつて国内市場で高い信頼を誇った協和発酵バイオの品質基盤を継承するＰｌｕｍｉｎｏ製品を自社供給網に組み込むことで、アミノ酸事業の次なる成長局面へ舵を切る。
エナジー、美容のグミサプリ投入 山本漢方製薬 ＤｇＳへの配荷進める（2026.3.2）
青汁製造販売大手の山本漢方製薬（愛知県小牧市）が、グミサプリメント市場に参入する。今月からエナジー系と美容系のグミ２アイテムをドラッグストアを販売チャネルに配荷を進める。グミサプリについて同社では、青汁やサプリメントなどに次ぐ新たな事業の柱に育てる。
酵母・乳酸菌で海外を攻める アサヒグループ食品 26年度事業セミナー（2026.3.2）
アサヒグループ食品（東京都墨田区）は２月27日、２０２６年度事業方針説明会を開催した。川原浩代表取締役社長は冒頭、25年10月に発生したサイバー攻撃による出荷停止の影響について説明した。そこで、10月は売上が前年比約７割まで落ち込んだものの、11月以降は９割台まで回復し、足元では全品出荷を再開、物流も正常化したと報告した。その上で「信頼回復と再成長を両立させる」と述べた。
新5‐ＡＬＡで市場開拓へ ＳＢＩアラプロモ 大木と業務提携（2026.2.26）
ＳＢＩアラプロモ（東京都港区）は「５‐ＡＬＡ」を活用したヘルスケア市場の拡大に向け、大木ヘルスケアホールディングスと業務提携を締結した。発表は24日。
甘草由来グリアスペリンＢが初 ＢＭＩ改善を訴求 エムジーファーマ（2026.2.26）
消費者庁は24日と25日、機能性表示食品の届出データベースを更新し、新たに34件の届出を公開した。これにより2025年度Ｋ番台の届出は668件になった。今回の更新では、新規の機能性関与成分として「甘草由来グリアスペリンＢ」が届出された。
大塚ＨＤのサプリ事業、引き続き伸長 25年通期2800億円に ネイチャーメイド、エクエルなど（2026.2.19）
ネイチャーメイドをはじめ、エクエル、ユコラなど数多くのサプリメントブランドをグローバルで展開する大塚ホールディングス（東京都港区）のサプリメント売上が好調に推移している。13日に発表した2025年12月期のサプリメント事業の通期売上は、対前年比6.3％増の2758億円を計上した。事業利益は同12.8％増の459億円。米国におけるネイチャーメイドのｅコマースや大型小売店での販売好調が業績を押し上げた。
新規成分にメリンジョ種子エキス 尿酸値低下機能を訴求 届出更新（2026.2.12）
消費者庁は9日と10日、機能性表示食品の届出データベースを更新し、新たに47件の届出を公開した。これにより2025年度Ｋ番台の届出は621件になった。今回の更新では、新規の機能性関与成分として「メリンジョ種子エキス（指標成分:グネチンＣ、グネモノシドＡ、グネモノシドＤ）」が届出された。
ＤＨＣ、海外事業強化を推進 化粧品や健康食品中心に 30年までに海外比率30％に（2026.2.9）
ディーエイチシー（東京都港区）は、2026年の売上高を前年比2ケタ増の1000億円を達成させる。23年からの第二創業期において通販事業や直営店事業の拡充をはじめ、化粧品、健康食品の商品力強化など各施策を進めており、成長ドライバーのひとつとする海外事業についても領域を広げ、売上比率を現状の20％弱から30％に引き上げる。
物価高騰、健食購入に一定の影響 〝まとめ買い〟〝量・頻度減らす〟など対応 矢野経調べ（2026.2.5）
健康食品の購入者の大半が物価高騰による影響はなかったとする一方で、まとめ買いなどの工夫や、摂取する量・頻度を減らすといった購買行動に一定の影響を及ぼしているとする調査結果を、市場調査会社の矢野経済研究所が4日発表した。年代別では20～30代男女で物価上昇の影響を受けやすい様子がみられ、40代以上の特に男性は健康食品の摂取をそのまま維持する傾向にあることがわかった。
「2時間血糖値」のＨＣが初 ＨＭＰＡで 届出者は新日本ウェルネス（2026.1.26）
消費者庁は22日、機能性表示食品の届出データベースを更新し、新たに16件の届出を公開した。これにより、2025年度Ｋ番台の届出は505件になり、500件の大台を突破した。
ネイチャーメイドをはじめ、エクエル、ユコラなど数多くのサプリメントブランドをグローバルで展開する大塚ホールディングス（東京都港区）のサプリメント売上が好調に推移している。13日に発表した2025年12月期のサプリメント事業の通期売上は、対前年比6.3％増の2758億円を計上した。事業利益は同12.8％増の459億円。米国におけるネイチャーメイドのｅコマースや大型小売店での販売好調が業績を押し上げた。
新規成分にメリンジョ種子エキス 尿酸値低下機能を訴求 届出更新（2026.2.12）
消費者庁は9日と10日、機能性表示食品の届出データベースを更新し、新たに47件の届出を公開した。これにより2025年度Ｋ番台の届出は621件になった。今回の更新では、新規の機能性関与成分として「メリンジョ種子エキス（指標成分:グネチンＣ、グネモノシドＡ、グネモノシドＤ）」が届出された。
ＤＨＣ、海外事業強化を推進 化粧品や健康食品中心に 30年までに海外比率30％に（2026.2.9）
ディーエイチシー（東京都港区）は、2026年の売上高を前年比2ケタ増の1000億円を達成させる。23年からの第二創業期において通販事業や直営店事業の拡充をはじめ、化粧品、健康食品の商品力強化など各施策を進めており、成長ドライバーのひとつとする海外事業についても領域を広げ、売上比率を現状の20％弱から30％に引き上げる。
物価高騰、健食購入に一定の影響 〝まとめ買い〟〝量・頻度減らす〟など対応 矢野経調べ（2026.2.5）
健康食品の購入者の大半が物価高騰による影響はなかったとする一方で、まとめ買いなどの工夫や、摂取する量・頻度を減らすといった購買行動に一定の影響を及ぼしているとする調査結果を、市場調査会社の矢野経済研究所が4日発表した。年代別では20～30代男女で物価上昇の影響を受けやすい様子がみられ、40代以上の特に男性は健康食品の摂取をそのまま維持する傾向にあることがわかった。
「2時間血糖値」のＨＣが初 ＨＭＰＡで 届出者は新日本ウェルネス（2026.1.26）
消費者庁は22日、機能性表示食品の届出データベースを更新し、新たに16件の届出を公開した。これにより、2025年度Ｋ番台の届出は505件になり、500件の大台を突破した。
