「去年今年貫く棒の如きもの」(高浜虚子)。瞬く間に一年が過ぎ、新しき年を寿ぐ。個人も企業団体も新たな希望に満ちる時であろう。とは言え、虚子の句の通り、時も年も繋がっている。新年に起こることは、旧年の結果。業界も同じだ。健康食品業界はサプリメントのあり方が岐路となろう。一方で新たな取り組みと結束で未来を拓く動きを見せるのが化粧品業界だ。政官財に報道まで協力して産業振興を図ろうとしている。これは健康食品業界の未来にも参考になるだろう。
機能性表示食品臨床試験のあり方ワーキンググループ(WG)は、臨床試験のあり方に関する見解をとりまとめ、1月20日に発表した。同WGはウェルネスフード推進協会、健康食品産業協議会、日本抗加齢協会、日本通信販売協会の4団体により2024年に設立された。今回の発表では、食品の機能性を評価するヒト試験の主要評価項目及び副次評価項目のエンドポイントは、健康の維持・増進という観点で設定することが重要と示した。
幼児を含む未成年者の一部がビタミンDを耐容上限量以上に摂取している可能性が示唆されたアンケート調査結果、そして、同結果を受けて消費者庁食品表示企画課が業界団体宛てに発出した課長通知を巡り、日本健康・栄養食品協会が同庁関係者らを講師に招いた「研修会」を、インターネットライブ配信の形で10月7日午後開催する。
日本抗加齢医学会の姉妹団体、日本抗加齢協会は9月1日、「免疫関係の機能性表示食品の科学的根拠に関する考え方」を公表した。消費者庁の食品表示企画課幹部をオブザーバーに迎え、協会が招集した免疫に関する有識者(アカデミア)チームで検討、取りまとめたもの。特定の機能性関与成分以外に広がりを見せない免疫領域機能性表示食品の届出に関する現状を大きく打開する「考え方」になるか注目される。
国民生活センターが9月2日公表した「2020年度の危害・危険情報」の取りまとめで、健康食品の摂取で疾病等の「危害」を受けたなどとする情報件数が3526件に上った。前の年度から約400件減少したが、危害情報件数全体のおよそ3割を占め、依然、高い水準にとどまっている。報告された危害の内容としては、消化器障害が最多で2207件。
2020年度(2020年4月~21年3月)の国内通信販売市場の売上高が推計で10兆円を突破したことが分かった。新型コロナ禍の長期化を受け、物品購入で通販の利用が大きく広がり、前年度から20%を超える伸びを示した。日本通信販売協会(JADMA)が会員企業および非会員企業を対象に調査し、8月23日、速報値として発表した。