痛風予防作用が期待できる機能性食品素材「菊の花エキス」をオリザ油化㈱が新たに開発し、今月21日から都内で開催される展示会出展を機に上市する。抗炎症や抗アレルギー作用など、幅広い機能性を持つことが報告されているルテオリンをはじめとするフラボノイド類を高含有するもの。皮膚基底膜を保護し、健康的な皮膚を維持する働きも期待できることから、美容食品素材としても提案していく。
健康食品・医薬品受託製造の三生医薬㈱は、植物性ソフトカプセル剤の組成物などに関する特許「カプセル剤皮組成物及びカプセル剤」が、3月19日付で特許査定されたと発表した。同社の植物性ソフトカプセル関連の特許は3件目。これにより、既に権利化済みの特許と合わせ、同社が製造する植物性カプセルはより市場性が高く、バリエーションに富んだ製品設計が可能になるとしている。
日本栄養・食糧学会は5月30日~6月1日の3日間、札幌市教育文化会館などを会場に第68回大会(原博会頭・北海道大学大学院農学研究院)を開催する。同大会では、中心となる一般演題662題をはじめ、教育講演6題、シンポジウム12セッション、サテライトシンポジウム1題、関連学術集会5セッション、ランチョンセミナー12題を予定。来場者約2000名を見込む。
食品表示法の施行に向けた栄養表示の基準見直しを進めている消費者庁は、栄養強調表示に関する新基準案をまとめ、24日に開催された消費者委員会の「栄養表示に関する調査会」(澁谷いづみ座長・愛知県豊川保健所長)に提案した。
国際栄養食品協会(AIFN)と在日米国商工会議所(ACCJ)は24日、記者会見を都内で行い、これまでに4回開催された「食品の新たな機能性表示制度に関する検討会」で消費者庁が示している新表示制度の方向性について、特定保健用食品制度が土台にされているなどとして問題提起した。特に、同庁がトクホ用語ともいえる「関与成分」の確認を要求している点に強い懸念を示している。
業界8団体をまとめる健康食品産業協議会の関口洋一会長は24日、産業協議会として健康食品の機能性表示制度に対する考え方を来月中旬までにまとめ、消費者庁「食品の新たな機能性表示制度に関する検討会」の会合の場で提案したい考えを明らかにした。関口会長は、宮島和美・日本通信販売協会理事とともに産業界代表として同検討会委員を務めている。AIFNとACCJが開いた会見に出席した中で語った。
厚生労働省は、栄養強化剤として使用されている添加物「グルコン酸亜鉛」の使用基準を一部見直し、特別用途食品の総合栄養食品として許可を得た食品にも使用を認める方針を固めた。食品安全委員会で健康影響評価を行ったあと、同省の薬事・食品衛生審議会で基準改正を検討する。
高吸収型を訴求するクルクミン配合健康食品や機能性ドリンクが増えている。ここ1年でサントリー食品インターナショナル、ファンケル、エーザイ、森下仁丹などが相次いで新発売。流通大手のイオンが単価100円を切るPBウコン飲料を発売するなど市場競争が激しさを増すなかで、クルクミン高吸収型は差別化目的で注目度が一層増しているようだ。
2012年に米国の有力サプリメント原料事業者が上市し、ソースナチュラル社などが配合製品の販売を始めている感覚を鋭くしたり、気分を高めたりするムードフード原料「ゼンブリン」について、㈱公知貿易が先ごろ同原料の開発元との間で日本国内総販売代理店契約を交わし、配合提案を始めた。
米カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)が研究開発し、米NIHの助成も受けて製品化された高吸収型クルクミン原料「ロングヴィーダ」を取扱うオムニカはこのほど、同原料の摂取に伴うアルコール代謝改善作用を検証する臨床試験を実施し、血中アセトアルデヒドの代謝促進効果があることを確認した。近く開催される複数の展示会などを通じて正式に発表する。