2012年に米国の有力サプリメント原料事業者が上市し、ソースナチュラル社などが配合製品の販売を始めている感覚を鋭くしたり、気分を高めたりするムードフード原料「ゼンブリン」について、㈱公知貿易が先ごろ同原料の開発元との間で日本国内総販売代理店契約を交わし、配合提案を始めた。
米カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)が研究開発し、米NIHの助成も受けて製品化された高吸収型クルクミン原料「ロングヴィーダ」を取扱うオムニカはこのほど、同原料の摂取に伴うアルコール代謝改善作用を検証する臨床試験を実施し、血中アセトアルデヒドの代謝促進効果があることを確認した。近く開催される複数の展示会などを通じて正式に発表する。
㈱ポーラは、新潟県や山形県を中心に栽培されている紅紫菊に、眼の糖化抑制作用と加齢に伴う不調を予防する効果があることを確認した。紅紫菊はアントシアニンを多く含むが、同社ではこのアントシアニンを「クリアピントシアニン」とし、7月に発売予定の商品に配合するとしている。
健康と食品懇話会は17日、都内で「平成26年度定時総会」を開き、今年度の事業計画や予算などをそれぞれ承認した。また役員改選を行い、城田昌之会長(アサヒフードアンドヘルスケア執行役員)、関口洋一副会長(日本水産執行役員)を再任、新副会長に原孝博氏(協和発酵バイオ渉外部長)、新事務局長に和泉亨氏(キッコーマンニュートリケア・ジャパン)を選出した。
消費者庁は、加工食品などで認めている製造所固有記号制度を改正し、消費者の問合せに応じ、所在地情報の提供を事業者に義務づけることや、原則2つ以上の工場で製造する商品のみに利用を制限するなどの案をまとめた。ただ、同案を審議した17日の消費者委員会の調査会では、改正の必要性や現状の課題について議論を積み上げたあとに改正点をまとめるべきと指摘され、結論を次回に持ち越した。
高吸収性クルクミノイド複合体「BCM‐95」が、前立腺ガンの放射線治療を受けている人の排尿に関する問題を有意に改善することが確認された。イランのシャヒド ベヘシティ大学医学部らの共同研究成果で、同素材を原料供給するセティ㈱が16日明らかにした。
健康食品などのエビデンスに対する理解と消費者行動を正しく導く環境づくりを目指すという団体「EBN推進委員会」が設立された。大橋靖雄氏(中央大学教授、疫学・予防医学)を代表とするもので、そのほか、委員には伊藤壽記氏(大阪大学教授、臨床医学)、向井友花氏(神奈川県立保健福祉大学准教授、栄養学)、若命浩二氏(北海道薬科大学准教授、基礎薬学)、西根英一氏(マッキャンヘルスコミュニケーションズ)などが名を連ねている。
イオン㈱は、ドラッグストア大手のウエルシアホールディングス㈱の発行済み株式の過半を取得し、来年2月を目途に子会社化する方向で協議を開始すると発表した。
ネキシラ㈱は、アカシア食物繊維「ファイバーガム」を、昨今人気のグリーンスムージー用途で提案強化している。中堅どころのサプリメントメーカーにも採用され、末端商品が発売されるなど既に実績も上げている。
生活習慣病予防と医療費削減のセルフ健康チェックサービスを手掛けるケアプロ㈱は、9日に厚生労働省から発表された「検体測定室に関するガイドライン」に準じ、「検体測定室」開設者第1号として申請し、10日に受理されたことを発表した。